ガソリン代が上がるほど、EVが輝く皮肉

ロサンゼルス市内のシェブロンのスタンドに、人々が立ち止まって写真を撮っていく。電光掲示板に映し出された数字は、1ガロン8.38ドル。日本円にすれば、1リットルあたり約200円を超える計算だ。笑えない光景だが、SNSでは笑っている人たちがいる——電気自動車(EV)のオーナーたちだ。

チワワが踊りながらテスラの前でポーズを決めるTikTok動画には、「ガソリン代が上がっても、私には関係ない」というキャプションが添えられている。アメリカのEVオーナーたちが「ほらみたことか」とばかりに溜飲を下げる気持ちは、数字を見れば理解できる。

「今」起きていること：オイルショックとEVの皮肉な交差点

イラン危機が世界の石油供給を圧迫し、アメリカのガソリン価格は急騰している。AAA（アメリカ自動車協会）によれば、全国平均は現在1ガロン3.63ドル——わずか1ヶ月前の2.94ドルから大幅に上昇した。4ドル台突入も時間の問題とみられ、価格高騰は数ヶ月続く可能性がある。

すでに影響は生活の隅々に及んでいる。ライドシェアドライバーたちは採算の合わない乗車を断り、長時間労働でコスト増を補おうとしている。ガソリン価格比較アプリGasBuddyの日間アクティブユーザーは、わずか10日間で2倍以上に膨れ上がった。

この状況が特に皮肉なのは、アメリカが「もっと備えられていたはずだった」という点だ。昨年のアメリカにおける新車販売に占めるEVの割合は、わずか8%未満。ヨーロッパの約20%、中国の約33%と比べると、その差は歴然としている。

EVオーナーにとっての経済的優位性は明確だ。自宅充電で100マイル走るコストは約5ドル（米国エネルギー情報局の最新データに基づく）。同じ距離をガソリン車で走るには、現在の価格水準でリッター30km相当の燃費性能が必要になる計算だが、そんな市販車は存在しない。

なぜアメリカはEVで出遅れたのか

EVへの懐疑心には、それなりの理由がある。ガソリン車より高い車両価格、充電インフラへの不安、長距離ドライブ時の計画の煩雑さ——これらは実際の障壁だ。そして歴史的に、ガソリンが安い時期には「わざわざEVにする必要があるか」という発想が広がりやすかった。

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アメリカの消費者が大型SUVやV8エンジン搭載のピックアップトラックを好む文化的傾向も見逃せない。ただし過去には、ガソリン高騰が消費者行動を変えた例もある。2008年に1ガロン3.50ドルを超えた際には、ホンダ・フィットやスマート・フォーツーが売れた。2012年に4ドルに迫ると、トヨタ・プリウスが販売記録を塗り替えた。

しかし今回の状況を複雑にしているのは、政策の逆風だ。トランプ政権と共和党主導の議会は、過去1年間でEV普及を後押しする政策を次々と廃止してきた。「One Big Beautiful Bill Act」の一環として、7,500ドルのEV購入税控除が廃止された。この税控除が9月末に失効した直後、新車販売に占めるEVの割合は約半分に落ち込み、回復できていない。

自動車メーカーへの排出規制も撤廃され、規制から解放されたメーカーたちはEVモデルの開発を縮小・延期する動きに出ている。今週、ホンダは予定していた3つのEVモデルを生産開始前にキャンセルすると発表した。

日本企業にとっての意味

ここで日本の視点から考えてみたい。トヨタはハイブリッド車で世界をリードしてきたが、フルEVへの転換では出遅れを指摘されてきた。今回のアメリカ市場の混乱は、トヨタにとって複雑なシグナルを送っている。

一方で、ハイブリッド車の需要が急増する可能性がある。車両購入サイトEdmundsは、ハイブリッドとEVを検討する消費者の「わずかな増加」をすでに確認しており、「次の購入でより真剣に燃費と電動化を検討する消費者が増える可能性がある」と分析する。これはプリウスを擁するトヨタにとって追い風になり得る。

一方で、アメリカ市場でのEV規制緩和は、中国製EV（BYDなど）のシェア拡大を間接的に助けるという逆説も生まれている。アメリカが自国のEV産業を弱体化させる間に、中国は世界市場での存在感を着実に強めているからだ。

また、日本国内に目を向ければ、エネルギー安全保障の問題は決して対岸の火事ではない。石油の輸入依存度が高い日本にとって、中東情勢の不安定化は常に経済的リスクをはらんでいる。EVやハイブリッドの普及は、単なる環境問題ではなく、エネルギー安全保障の問題でもある。

希望の光と、残る障壁

状況が完全に暗いわけではない。今日のEVは、かつてより格段に「実用的な選択肢」になっている。多くの新型EVは航続距離300マイル（約480km）以上を実現し、充電インフラも整備が進んでいる。約3万ドルのニッサン・リーフや、中古EV市場の拡大により、手頃な選択肢も増えてきた。

ただし、楽観論には限界もある。EVへの躊躇は根深く、すべての人が自宅充電できる環境にあるわけではない。集合住宅に住む人々や、充電インフラが整っていない地方の居住者にとって、EVへの移行は依然として高いハードルがある。

ガソリン価格が上がれば上がるほど、より多くの人々が「もう二度とガソリン代を払いたくない」と決断する可能性は高まる。しかし、燃料コストだけがすべての答えならば、EVはとっくに主流になっていたはずだ。