貝殻38個が「暗殺予告」になる日

ビーチに並べた貝殻38個が、連邦犯罪の証拠になり得る——そんな時代が来た。

2026年4月、元FBI長官のジェームズ・コミー氏が連邦大陪審に起訴された。罪状は「大統領への脅迫」と「州をまたぐ犯罪の伝達」。その証拠とされたのは、ノースカロライナ州のビーチで貝殻を「86」と「47」の数字に並べてInstagramに投稿した一枚の写真だった。

「47」は第47代大統領であるドナルド・トランプ氏を指す、とされる。では「86」は何を意味するのか。ここに、この事件の核心がある。

「86」という言葉の正体

コミー氏の投稿をめぐる法的争点は、突き詰めれば一つの語義論に行き着く。英語の俗語「to 86（エイティシックス）する」とは、何を意味するのか。

英語圏の飲食業界では長年、「86」は「品切れ」あるいは「客を追い出す」という意味で使われてきた。「本日のスープは86だ」と言えば「売り切れ」、「あの客を86しろ」と言えば「店から出せ」という意味になる。一方、コリンズ英語辞典の副次的定義には「殺す」という語義も含まれている。

検察側はこの「殺す」という解釈を採用し、「86 47」を「第47代大統領を殺せ」という暗殺予告と位置づけた。

しかし言語学者のフィリップ・カーター氏は、この解釈に疑問を呈する。同氏が5つの主要英語辞典を調査したところ、すべてに動詞「86」の項目があったが、「殺す」という定義を含んでいたのはコリンズ辞典のみで、しかも副次的な位置づけだった。オックスフォード英語辞典は「施設から追い出す、拒否する、捨てる」、メリアム・ウェブスターは「客の入店を拒否する、追い出す、幅広く：排除する」と定義している。

さらにカーター氏は、10億語以上を収録する「現代アメリカ英語コーパス（COCA）」で「eighty-six」の用例を分析した。372件の用例のうち動詞として使われていたのは20%、そのうち「殺す」を意味していたのはわずか2件で、いずれもテレビドラマや映画のフィクション作品からの引用だった。人間を目的語にした場合でも、大多数は「排除する」「追い出す」の意味で使われており、「オバマ大統領を86する」という用例は「選挙で落とす」という文脈だった。

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ユーザー投稿型辞書のアーバン・ディクショナリーでも、63件の定義のうち「殺す」に言及していたのは7件のみ。最高評価の定義は「取り除く、使用をやめる、取り上げる」だった。

言葉が犯罪になる瞬間

ここで一歩引いて考えてみたい。そもそも「脅迫」とはどのような言語行為なのか。

言語学では、「脅迫」は「スピーチアクト（言語行為）」の一種とされる。「約束する」という行為が「約束します」という言葉なしには存在しないように、脅迫も言語的表現なしには成立しない。殺人や放火は言葉を一切発しなくても犯罪として成立するが、脅迫は言語そのものが犯罪の構成要素となる。

1984年、ホワイトハウスの郵便室に「ロニー、聞けこのバカ！辞任しなければ脳みそを吹き飛ばしてやる」という手紙が届き、ピストルの絵が添えられていた。デービッド・ホフマン氏は逮捕後、「大統領を脅すのが違法だとは知らなかった」と述べたが、これは明確な脅迫と認定された。

一方、コミー氏の投稿はどうか。検察は「状況を知る合理的な受信者なら、トランプ大統領への危害を加える真剣な意図の表明と解釈するだろう」と主張する。しかし言語学的証拠を総合すると、現代アメリカ英語の一般的な話者は「86 47」を「大統領を職から追い出したい」という政治的意見表明と解釈する可能性が高い。

日本社会から見えてくるもの

この事件は、日本の読者にとっても対岸の火事ではない。

日本でも近年、SNS上の投稿が名誉毀損や脅迫として法的問題に発展するケースが増えている。しかし日本の法体系では、脅迫罪（刑法222条）の成立には「害を加える旨を告知する」という明示性が求められる傾向が強い。「86 47」のような間接的・象徴的な表現が脅迫として立件されるケースは、日本ではまだ稀だろう。

より根本的な問いは、政治的文脈における言語の解釈権は誰にあるのか、という点だ。辞書編纂者か、コーパス言語学者か、それとも検察官か。そして最終的には——陪審員か。

言語の多義性は、表現の豊かさの源泉であると同時に、法的リスクの温床でもある。日本語の「やばい」が「危険」から「最高」まで意味するように、言葉は文脈の中でしか生きない。SNSが言語の流通速度を劇的に上げた時代、一枚の写真が持つ「意味」の解釈をめぐる争いは、今後さらに増えていくだろう。