リビアンの逆転劇：ソフトウェアが電気自動車メーカーを救った理由

リビアンの2025年業績が示すEV業界の新たなトレンド。VWとの技術提携が生み出した20億ドルの価値と、日本の自動車産業への示唆を探る。

42,247台。これが電気自動車スタートアップリビアンが2025年に販売した車両数だ。決して多い数字ではない。しかし、この数字の背後にある物語は、自動車産業の未来を予見させるものだった。

ソフトウェアが救世主となった年

リビアンの2025年第4四半期および通期決算は、単なる数字の羅列以上の意味を持っていた。最も重要な発見は、同社の救世主がハードウェアではなく、ソフトウェアだったということだ。

具体的には、フォルクスワーゲングループとの技術合弁事業が、リビアンの命綱となった。この提携により、2025年に続き、2026年にはさらに20億ドルの資金調達が見込まれている。これは同社にとって、最も重要な製品である低価格R2 SUVの発売を支える重要な資金源となる。

リビアンは製造コストの削減でも着実な進歩を見せている。同社の自動車部門における単位当たりの売上原価（COGS）は、2024年の110,400ドルから2025年には100,900ドルまで下がった。

これは依然として高い水準だが、重要なのは改善の方向性だ。各車両の販売で発生する損失が着実に減少していることを意味する。

リビアンは2026年に62,000台から67,000台の車両納入を予想している。これは前年比最大59%の増加を意味する。この強気な予測の背景には、今年前半（6月頃）に生産開始予定のR2への期待がある。

市場もこの見通しを歓迎した。決算発表翌日、リビアンの株価は27%急上昇した。

リビアンの成功要因は、日本の自動車メーカーにとって重要な示唆を含んでいる。トヨタ、日産、ホンダといった伝統的な自動車メーカーは、ハードウェアの製造に長年の優位性を持つ。

しかし、リビアンの事例は、EV時代においてソフトウェア能力と戦略的提携がいかに重要かを示している。日本企業は製造技術では世界をリードしているが、ソフトウェア開発や異業種との提携では遅れをとっている面もある。

リビアンの成功は単独の事例ではない。同じく決算シーズンに発表された他社の動向を見ると、業界全体でソフトウェアとパートナーシップの重要性が高まっていることがわかる。

ウーバーは自動運転車（AV）分野で積極的な提携戦略を展開している一方、リフトは同様の動きで遅れをとっている。この対照的な戦略の違いが、今後の競争力に大きな影響を与える可能性がある。