リオ・ティント、銅に85%集中投資　鉄鉱石依存からの脱却は成功するか

リオ・ティントが探査予算の85%を銅に投入。データセンターとEVブームで需要急増する銅市場への転換戦略を分析

世界最大級の鉱業会社リオ・ティントが、探査予算の85%を銅に集中投入すると発表した。これは単なる投資配分の変更ではない。長年にわたって同社の収益を支えてきた鉄鉱石への依存から脱却し、「未来の金属」と呼ばれる銅に賭ける戦略的転換を意味している。

鉄鉱石からの大転換

リオ・ティントのCEOは2月19日、この決定の背景について「データセンターから電気自動車まで、あらゆる分野で銅需要が急増している」と説明した。同社の西オーストラリア州ピルバラ地域での鉄鉱石生産は昨年減少し、従来の収益モデルに変化の兆しが見えている。

一方で、銅は全く異なる軌道を描いている。AI技術の普及によるデータセンター建設ラッシュ、各国の電動化政策、再生可能エネルギーインフラの拡大——これらすべてが銅需要を押し上げている。BHPが最近発表した決算では、銅が最大の収益源となったことも、この流れを裏付けている。

リオ・ティントの戦略転換は、日本企業にとって複雑な影響をもたらす。鉄鋼大手の日本製鉄やJFEホールディングスにとって、鉄鉱石供給の安定性に不安要素が生まれる可能性がある。

一方で、銅需要の恩恵を受ける企業もある。電線大手の古河電気工業や住友電気工業、さらに電動化を進めるトヨタや日産などの自動車メーカーにとって、銅の安定供給は重要な課題だ。

興味深いのは、三井物産がリオ・ティント、日本製鉄と共に6億6000万ドルをオーストラリアの鉄鉱山に投資すると発表したタイミングと重なることだ。これは偶然だろうか、それとも戦略的な布石だろうか。

リオ・ティントの動きは、より大きな地政学的文脈の中で理解する必要がある。中国の宝武鋼鉄との鉄鉱山共同開発を続ける一方で、銅への投資を加速させることは、リスク分散の意味もある。

日本にとって、これは資源確保戦略の再考を迫る動きでもある。従来の鉄鉱石・石炭中心の資源外交から、銅やリチウムなど「グリーン金属」を含む多角化が急務となっている。