充電4分で80%へ――CATLが塗り替えるEVの常識

ガソリンスタンドで給油にかかる時間は、平均3〜5分。長年「EVの弱点」と言われてきた充電時間が、ついにその壁に手が届こうとしています。

CATLの「神行3.0」が示したもの

2026年4月、中国の電池大手CATL（寧徳時代）は、テクノロジーイベントにおいて第3世代リン酸鉄リチウム（LFP）バッテリー「神行（Shenxing）3.0」を発表しました。最大の特徴は、その充電速度です。

現在、急速充電の「優等生」として知られるのは、ヒョンデやポルシェが採用する800Vアーキテクチャのニッケルマンガンコバルト（NMC）バッテリーです。これらは10%から80%まで最短18分で充電できると謳われています。ところが、CarNewsChina の報道によれば、Shenxing 3.0 はその約5倍の速度を実現しているとされています。単純計算で、同等の充電を4分以内で完了できることになります。

さらに注目すべきは、このバッテリーがNMCではなくLFP化学を採用している点です。LFPはコバルトを使わないため材料コストが低く、熱安定性が高く、サイクル寿命が長い。これまでLFPの「弱点」とされてきた充電速度を大幅に改善することで、CATLはコスト・安全性・速度の三拍子を同時に追求しようとしています。

この発表は、BYDが先ごろ公開した「ブレードバッテリー2.0」への対抗という側面もあります。中国国内でEV覇権をめぐる技術競争が激化するなか、両社はそれぞれ異なるアプローチで「充電の常識」を更新しようとしています。

なぜ今、この発表が重要なのか

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タイミングには意味があります。世界のEV市場は現在、普及の「第二段階」に差し掛かっています。アーリーアダプターへの浸透はほぼ完了し、次のターゲットはガソリン車からの乗り換えをまだ迷っているマジョリティ層です。この層が挙げる最大の懸念のひとつが、充電時間と航続距離への不安、いわゆる「レンジ・アンクザイエティ（航続距離不安）」です。

充電時間がガソリン給油と同等になれば、その心理的障壁は大きく下がります。インフラの整備が追いつけば、EVの「不便さ」という最後の言い訳が消えていく可能性があります。

日本市場に目を向けると、状況はより複雑です。日本のEV普及率は2025年時点で乗用車新車販売の約4%台にとどまり、主要先進国の中でも低水準です。その背景には、充電インフラの不足、マンション居住者の充電困難、そして根強いハイブリッド車への信頼があります。Shenxing 3.0 のような技術が実用化されても、インフラと住環境の問題が解決されなければ、日本での恩恵は限定的かもしれません。

トヨタ、ホンダ——日本勢への問い

トヨタは全固体電池の実用化を2027〜2028年に見据え、長期的な技術優位を狙っています。ホンダはLG エナジーソリューションとの合弁でカナダに電池工場を建設中です。しかし、目の前で中国勢がLFPバッテリーの性能限界を次々と塗り替えていく現実は、「次世代技術で逆転する」という戦略の前提を揺さぶります。

全固体電池が量産段階に達する前に、液体電解質バッテリーの性能がここまで向上してしまったら——そのシナリオは、日本の自動車メーカーにとって無視できないリスクシナリオです。

消費者の視点からは、Shenxing 3.0 を搭載した車両が日本市場に登場するかどうかが焦点になります。現時点では中国メーカーの日本への本格参入は限定的ですが、BYDがすでに乗用車販売を開始しており、技術の波及は時間の問題とも言えます。

サプライチェーンの観点では、LFP バッテリーに使われるリン酸鉄リチウムの原料調達や製造ノウハウでCATLとBYDが圧倒的なシェアを持つ現状は、日本や欧州のメーカーがこの技術を内製化しようとする際の高い障壁になります。