インド医療市場、所得向上で「数十年の成長機会」に

クアドリア・キャピタルによると、インドの所得向上と医療アクセス改善により、医療セクターが長期的な投資機会として注目されている。GDP比3.3%の医療支出拡大が期待される。

インドの医療支出は現在、国内総生産（GDP）の3.3%にとどまっている。これは、タイ、マレーシア、フィリピン、ベトナムといった他のアジア新興国を下回る水準だ。しかし、プライベートエクイティファームクアドリア・キャピタルの南アジア責任者は、この状況こそが巨大な機会を意味すると指摘する。

同社は、インドの所得向上と医療アクセスの改善により、医療セクターが「数十年にわたる成長機会」になると分析している。この見通しを受けて、より多くの医療提供者が同国での事業拡大を検討し始めた。

数字が語る成長の余地

インドの医療支出がGDP比3.3%という数字は、一見すると低く見えるかもしれない。しかし、これは裏を返せば、改善の余地が大きいことを意味している。近隣のアジア諸国と比較すると、その差は明確だ。

人口14億人を超えるインドで、医療アクセスの改善が進めば、市場規模は飛躍的に拡大する可能性がある。特に中間所得層の拡大により、これまで医療サービスを受けられなかった層が新たな顧客となることが期待されている。

クアドリア・キャピタルのような投資ファームが注目するのは、単なる市場規模だけではない。デジタル技術の普及により、遠隔医療やオンライン診断といった新しいサービス形態も急速に発展している。これらの技術革新が、従来の医療アクセスの課題を解決する可能性を秘めているのだ。

日本の医療機器メーカーや製薬会社にとって、インド市場の成長は見逃せない機会となりそうだ。オリンパスやテルモといった日本企業は、すでにインド市場への参入を進めているが、今後さらなる投資拡大が予想される。

一方で、日本が直面する高齢化社会と医療費増大の課題を考えると、インドの効率的な医療システム構築から学べる点も多い。特に、デジタル技術を活用した医療サービスの提供方法は、日本の医療改革にも応用できる可能性がある。