肥料が届かない春——食卓を変える見えない戦争

ホルムズ海峡封鎖が引き起こす肥料不足は、世界の食料価格を押し上げる。日本の食卓と農業サプライチェーンへの影響を多角的に分析する。

今年の春、アメリカの農家たちはトウモロコシを植えるかどうか、迷っている。

肥料が足りないからだ。あるいは、高すぎて買えないからだ。この判断は、数ヶ月後の食卓に静かに、しかし確実に影響を及ぼす。

海峡が閉じると、畑も閉じる

2026年2月末に始まったイランとの軍事衝突により、ホルムズ海峡が事実上封鎖された。この海峡は世界の原油取引の約20%、液化天然ガス輸送の同程度、そして国際的に取引される肥料の約3分の1が通過する、文字通り「世界の咽喉部」だ。

肥料の問題が、なぜ食料危機につながるのか。その仕組みは意外とシンプルだ。

現代農業は、植物の成長サイクルに合わせた精密な栄養補給に依存している。トウモロコシ・小麦・米という世界の食卓を支える三大穀物は、窒素・リン酸・カリウムという三つの栄養素を必要とする。窒素は植物の成長を促し、リンは根の発達と種の形成を助け、カリウムは水分保持とタンパク質合成を支える。この三つすべてが、今回の危機で供給不足に陥っている。

窒素肥料の製造コストの70〜90%を占める天然ガスは、戦争の影響で生産量が20%減少し、価格は最大70%上昇した。ロシアは自国の供給を守るため、硝酸アンモニウムの輸出を停止。世界最大のリン酸塩生産国である中国はリン酸塩の輸出を禁止し、世界供給の25%が一気に失われた。カリウム（カリ）については、主要生産国であるベラルーシとロシアへの経済制裁が続いており、もともと供給が逼迫していた。

アメリカでは、戦争開始後わずか1ヶ月で一部の肥料価格が40%以上上昇した。2026年3月中旬時点で、アメリカの肥料在庫は通常水準の約75%にとどまっている。これは、コーンベルト農家が春の施肥準備を始めるまさにその時期だ。

農家の選択が、食卓を変える

肥料が手に入らない、あるいは高すぎる農家には、三つの選択肢しかない。使用量を減らす、作付面積を縮小する、あるいは肥料をあまり必要としない作物に切り替える——いずれも生産量の減少を意味する。

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窒素施用量を10〜15%削減するか、施用を2〜4週間遅らせるだけで、トウモロコシの収量は10〜25%低下するとされる。トウモロコシは植物の初期成長段階で窒素の大半を吸収するため、タイミングが命なのだ。

穀物が減れば、家畜の飼料も減る。飼料コストが持続不可能なレベルに達すると、農家は繁殖用の牛や豚を手放さざるを得なくなる。2022年のアメリカでは、干ばつとコスト高騰により肉牛の13.3%が処分され、牛の頭数は1962年以来最低水準まで落ち込んだ。その影響は数年にわたって牛肉供給を制約し続けている。

食料価格の上昇は段階的に訪れる。農場の価格変動は通常1ヶ月以内に卸売価格に反映されるが、小売価格への波及には2〜4ヶ月かかることが多い。トウモロコシを主原料とするトルティーヤや菓子類は比較的早く値上がりし、鶏肉はやや遅れ、牛肉への影響が出るまでにはさらに時間がかかる。

日本の食卓への影響

「遠い話」と思うかもしれない。しかし食料価格はグローバルにつながっている。

日本は食料自給率（カロリーベース）が約38%と先進国の中でも低い水準にある。小麦・トウモロコシ・大豆のほぼ全量を輸入に頼っており、その多くがアメリカ・カナダ・オーストラリアからだ。これらの国々もまた、世界の穀物市場の価格動向に連動している。

トウモロコシ価格の上昇は、畜産農家のコスト増に直結する。日本の鶏卵・鶏肉・豚肉はすでに近年の飼料高騰で価格が上昇傾向にあり、今回の危機はその圧力をさらに強める。また、コーンスターチや異性化糖（高フルクトースコーンシロップ）を使用する食品・飲料メーカーも、原料コストの上昇を避けられない。

肥料そのものについても、日本は輸入依存度が高い。特に尿素（窒素肥料）は中国・中東からの輸入が中心であり、今回の供給制約はJAや農業関係者にとって深刻な懸念材料だ。

価格だけでは解決できない問題

ここで重要な点がある。今回の食料問題は、「お金があれば解決できる」という性質のものではない。

農業には厳密な季節性がある。適切な時期に適切な量の肥料が届かなければ、どれだけ補助金を出しても、その年の収穫量は戻らない。政府の融資保証や支援策は農家のコスト負担を和らげることはできるが、物理的な供給不足と時間の問題は解決できない。

国連世界食糧計画（WFP）は、中東での紛争が2026年半ばまで続いた場合、すでに食料不足に苦しむ3億人以上に加え、さらに4500万人が食料不足に陥ると予測している。インドやブラジルでも2026年の作物収量は平年を下回ると見られており、東アフリカの農家は危機前からすでに肥料を買えない状態にあった。

食料価格の上昇は、低所得世帯により大きな打撃を与える。収入に占める食費の割合が高いほど、価格上昇の影響は深刻だ。これは日本でも同様であり、物価高に苦しむ家庭への影響は見過ごせない。