「死のドゥーラ」が教えてくれること

あなたは、自分の死について考えたことがありますか。どんな音楽が流れていてほしいか。誰に手を握っていてほしいか。どんな香りに包まれたいか。

ほとんどの人は、その問いを先送りにします。しかし今、世界では「死を丁寧に準備する」専門家への関心が静かに、しかし確実に広がっています。

「デス・ドゥーラ」とは何者か

デス・ドゥーラ（Death Doula）とは、終末期を迎える人とその家族に寄り添い、穏やかな死を迎えられるよう支援する専門家です。「ドゥーラ」はもともと出産の際に産婦を支える存在を指す言葉で、デス・ドゥーラはその死版とも言えます。

具体的には、本人の希望を丁寧に聞き出し、「死のプラン」を一緒に作ります。好きな音楽、好みの香り、誰に傍にいてほしいか、逆に誰には来てほしくないか。医療スタッフとの橋渡し、家族間の感情的な調整、事前指示書（アドバンス・ケア・プランニング）の整備なども担います。病院が「治す場所」として機能する一方で、「どう死ぬか」という問いに向き合う専門家は、これまで医療の外側に置かれてきました。

ノースカロライナ州ダーラムで活動するジェーン・K・キャラハンさんは、8年間この仕事を続けてきました。彼女がこの道に入ったきっかけは、2009年に母親を突然失った経験です。「母が死にゆく中で、何が起きているのか誰も教えてくれなかった。退院を待っていたら、実は死を待っていた」と彼女は振り返ります。その後、出産でドゥーラの存在を知り、「あのとき母に必要だったのはこれだった」と気づいて、この仕事を始めました。

なぜ「今」この職業が注目されるのか

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コロナ禍が一つの転換点でした。多くの人が同時に死と向き合わされ、「どう死ぬか」を考えざるを得なくなりました。俳優のニコール・キッドマンや映画監督のクロエ・ジャオといったセレブリティがデス・ドゥーラのトレーニングを受けていることを公言し、米国の医療ドラマ『The Pitt』でもデス・ドゥーラのキャラクターが登場するなど、文化的な可視化も進んでいます。

キャラハンさんが語る「デス・ポジティブ運動」は、死を積極的に喜ぶことを求めているのではありません。「死は人間であることの一部。それを認識した上で、恐れも悲しみも持ちながら、それでも準備することができる」という考え方です。ブータンでは一日に5回死について考えることが推奨されているという話も印象的です。

しかし現実には課題も多くあります。米国では現時点でデス・ドゥーラに国家資格はなく、保険やメディケアの適用もありません。費用を払える人にしかサービスが届かないという格差の問題も、キャラハンさん自身が率直に認めています。

超高齢社会・日本への問いかけ

日本はこの問いと、どこよりも深く向き合わなければならない国かもしれません。2025年には団塊の世代が全員75歳以上となり、年間死亡者数は160万人を超えると推計されています。「多死社会」という言葉が現実のものとなりつつある今、「どう死ぬか」のデザインは、個人の問題であると同時に、社会インフラの問題でもあります。

日本にも「看取り士」や「エンド・オブ・ライフ・ケア」の専門家は存在しますが、デス・ドゥーラのような形で個人の死の体験を丁寧にデザインする文化は、まだ広く根付いているとは言えません。医療現場では「治す」ことへの集中が続き、終末期の対話が後回しになりやすい構造は、日米で共通しています。

一方、日本には「畳の上で死にたい」という言葉に象徴されるように、「どこで・どのように逝くか」への感覚が文化的に根付いています。在宅看取りへの関心も少しずつ高まっており、その流れの中でデス・ドゥーラ的な存在が果たせる役割は小さくないでしょう。

キャラハンさんが語った一文が、静かに響きます。「ドゥーラが早い段階から関わることができれば、喪失は悲しみであっても、トラウマにはならない。」