ワーナーとパラマウント、再統合への道筋は？

ワーナー・ブラザース・ディスカバリーの株価が15日の取引で3.2%上昇した。理由は単純だった。ブルームバーグが報じた一本のニュース：同社がパラマウント・グローバルとの買収交渉再開を検討しているというのだ。

再燃する統合議論

両社の統合話は今回が初めてではない。2019年にもバイアコムCBS（現パラマウント）との合併が取り沙汰されたが、当時は実現しなかった。しかし、ストリーミング戦争が激化する2026年の今、状況は大きく変わっている。

ワーナー・ブラザース・ディスカバリーのデイビッド・ザスラフCEOは、規模の経済を通じたコスト削減と、HBO MaxとDiscovery+の統合による競争力強化を推進してきた。一方、パラマウントはシャリ・レッドストーン氏が支配するナショナル・アミューズメンツの下で、売却を含む戦略的選択肢を模索している。

ストリーミング市場の現実

数字が物語る現実は厳しい。Netflixが2億6000万の加入者を誇る中、HBO Maxは約1億人、Paramount+は6800万人に留まる。単独ではDisney+の1億5000万人にも及ばない。

「規模がすべてではないが、規模なしには生き残れない」。メディアアナリストのマイケル・ナサンソン**氏のこの言葉が、業界の現状を端的に表している。

コンテンツ制作費の高騰も深刻だ。ワーナーは年間150億ドル、パラマウントは60億ドルをコンテンツに投じているが、Netflixの170億ドル、Disneyの330億ドル（全事業含む）と比べると見劣りする。

統合の障壁と機会

統合が実現すれば、合算で2億近い加入者基盤と、HBO、CNN、CBS、MTV、ニコロデオンといった強力なブランドポートフォリオが誕生する。年間コンテンツ予算も200億ドル超となり、Netflixに匹敵する規模に達する。

しかし、課題も山積している。両社合計の負債は500億ドルを超え、規制当局の承認も必要だ。FCC（連邦通信委員会）は放送局の集中を懸念する可能性があり、司法省も反トラスト法の観点から精査するだろう。

日本市場への波紋

統合が実現すれば、日本のエンターテインメント業界にも影響が及ぶ。ワーナーは日本でハリー・ポッタースタジオツアーを展開し、パラマウントはトランスフォーマーシリーズで日本市場に深く根ざしている。

ソニーピクチャーズや東宝、東映といった日本企業にとって、巨大統合メディア企業の誕生は新たな競争相手の出現を意味する。一方で、より多様なコンテンツ配信チャネルの確保という機会も生まれる可能性がある。

日本の視聴者にとっては、統合により一つのプラットフォームでより多くのコンテンツにアクセスできる利便性と、サービス統合による料金変動への懸念が共存することになるだろう。