ホルムズ海峡閉鎖：食卓を直撃する見えない危機

イラン戦争によるホルムズ海峡閉鎖が、世界の食料システムを揺るがしている。肥料供給の3分の1が止まり、40億人の食卓に影響が及ぶ可能性を多角的に分析する。

世界人口の半分が、ある化学物質なしには生きていけない。その化学物質の輸送路が、今、閉ざされている。

2026年3月2日、米国とイスラエルによる軍事作戦を受け、イランはホルムズ海峡を事実上封鎖した。歴史上初めてのことだ。オマーンとイランの間に挟まれたこの幅わずか数十キロの水路は、ペルシャ湾と世界経済をつなぐ唯一の天然の海上回廊である。封鎖以降、通過しようとした船舶は攻撃を受け炎上。数百隻のタンカーが立ち往生し、戦争による死者は少なくとも1,800人に達している。イランの最高指導者ハメネイ師を含む政府高官も命を落とした。

エネルギー危機の陰に隠れた「もう一つの危機」

ニュースはエネルギー価格の急騰を大きく報じている。確かに、通常であれば世界の石油・天然ガスの約5分の1がこの海峡を通過する。インドのレストランが燃料不足で営業縮小を余儀なくされ、スリランカでは調理用ガスの価格が急騰している。しかし、エネルギー問題の陰に隠れた、より長期的な脅威がある。それが「肥料」だ。

ペルシャ湾岸地域は、世界有数の窒素肥料の輸出地帯でもある。天然ガスから水素を取り出し、窒素と結合させてアンモニアを生成し、二酸化炭素と混合して尿素を製造する。このプロセスの原料となる天然ガスが豊富に産出されるからだ。世界の窒素肥料貿易の約3分の1がホルムズ海峡を通過しており、リン酸肥料の製造に不可欠な硫黄に至っては、世界輸出量の約半分がこの回廊を経由している。

コロラド大学ボルダー校で食料不安を研究するデータサイエンティストのジニ・ブレイク氏は、「食料そのもの、あるいは現代農業の投入材となるものが、非常に小さな水路を通っている量は憂慮すべき水準だ」と指摘する。彼女の推計では、ホルムズ海峡は食料輸送量だけを見ても、世界の輸送回廊の上位20パーセンタイルに入るという。

タイミングの悪さ：春の作付けシーズンが迫る

問題をさらに深刻にしているのが、時期だ。北半球では今まさに春の作付けシーズンが近づいている。農家にとって最も重要な季節だ。「中東を今日出発した船が到着するのは4月中旬になる。何も出発していないということは、肥料市場に大きな穴が開くことを意味する」とブレイク氏は言う。

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石油には戦略備蓄という緩衝材があるが、窒素肥料には相当する備蓄制度が存在しない。米国は国内でも一定量の肥料を生産しているが、数百万トンに及ぶ不足分を国内生産で急速に補うことはできない。インドは中東からの肥料輸入への依存度が高く、特に深刻な打撃を受けると見られている。中国、インドネシア、モロッコ、そしてサハラ以南のアフリカ諸国も、湾岸からの硫黄輸出の停滞により影響を受ける見通しだ。

すでに価格は動き始めている。主要な肥料製品の価格は戦争の影響で上昇しており、農家の利益率を圧迫している。農家が肥料の使用量を減らせば収穫量が落ち、場合によっては肥料集約型の作物から転換を迫られる可能性もある。米国農務長官のブルック・ロリンズ氏は先週、「世界の反対側での出来事による肥料コストの急騰」に対応するため、「あらゆる選択肢を検討している」と述べた。

40億人の命を支える化学物質の地政学

スタンフォード大学カーネギー科学研究所のロレンツォ・ロサ氏によれば、地球上の約40億人が合成窒素肥料で育てられた食料を食べており、「世界人口のほぼ半分が、この化学物質のおかげで生きている」という。

しかし、合成肥料の大量生産が天然ガスに依存していることは、気候変動の観点からも問題をはらんでいる。合成肥料の製造と農地への施用を合わせると、世界の温室効果ガス排出量の2パーセント超を占め、これは民間航空の排出量とほぼ同等だ。

ロサ氏は代替策として、廃棄物からの窒素リサイクルや、再生可能エネルギーを活用した地産地消型の肥料生産を挙げる。だが通常時は、ホルムズ海峡経由の集中型・化石燃料依存型のサプライチェーンの方が、コスト面でははるかに安い。今回のような危機が、その「効率性」の脆弱さを露わにしている。「いつかどの国も決断を迫られる。安い輸入肥料を選ぶか、それとも割高でも国内生産でエネルギーと食料の安全保障を確保するか」とロサ氏は問いかける。

「緑の格差」という新たな分断

サプライチェーンの分散化・国産化には、別の問題も潜んでいる。国内生産の肥料は高価になりがちで、それを賄える国と賄えない国の間に「緑の格差」が生じる恐れがある。アフリカの多くの国々はすでに世界で最も高い肥料価格を支払っており、これ以上の価格上昇に耐える余力はない。

さらに深刻なのは、最も食料安全保障の打撃を受けやすい国々が、トランプ政権によるUSAID解体の影響も同時に受けているという事実だ。国際的な農業支援や研究が止まり、国連世界食糧計画（WFP）への主要国からの拠出も歴史的な低水準にある。食料安全保障リーダーシップ評議会のケアリー・ファウラー氏は言う。「ホルムズ海峡の封鎖と、マラウイの子どもたちの食事。この二つはつながっている」。

トランプ大統領は、米軍がタンカーの護衛を開始する可能性を示唆しつつ、「米国は世界へのエネルギーの自由な流れを確保する」とSNSに投稿した。だが、大統領が言及したのはエネルギーのことだけだった。肥料については、食料については、一言も触れなかった。