子どもたちの肺を蝕む「消えゆく湖」の代償

5人に1人。これはカリフォルニア州インペリアルバレーの子どもたちが喘息を抱えている割合です。全米平均をはるかに上回るこの数字の背景には、かつてリゾート地として栄えた「消えゆく湖」の姿がありました。

かつての楽園が、今は「毒の砂漠」に

1950〜60年代、ソルトン湖はロサンゼルスから車で2時間ほどの場所に広がる、水上スキーやビーチリゾートで賑わう南カリフォルニアの行楽地でした。セレブたちが訪れ、家族連れが週末を過ごした広大な内陸湖——その面積は約880平方キロメートルと、カリフォルニア州最大の内陸湖です。

しかし今、その湖は干上がりつつあります。過去20年間で約1万4,600ヘクタールもの湖底が露出し、そこには数十年にわたって農業排水とともに流れ込んだ農薬、殺虫剤、塩分、そして有毒金属が堆積しています。風が吹くたびに、それらが粉塵となって空気中に舞い上がり、湖の南に広がるインペリアルバレーの低地へと流れ込んでいきます。

ソルトン湖はもともと、20世紀初頭にコロラド川の運河が決壊して生まれた人工的な湖です。その後は農業用水の排水が湖を維持してきましたが、2003年に地域の灌漑区がコロラド川水利協定に署名し、都市部への水供給を優先するため農業用水を大幅に削減することになりました。この取り決めが2018年に完全施行されると、湖への流入水量が激減。ある試算によれば、風によって舞い上がる粉塵が1日あたり40〜80トン増加すると予測されていました。

科学が証明した「住民の訴え」

南カリフォルニア大学とカリフォルニア大学アーバイン校の疫学チームは2017年、インペリアルバレー北部の5都市に住む700人以上の小学生を対象とした「AIRE（インペリアルバレー呼吸器健康・環境調査）」コホート研究を開始しました。地域の非営利団体Comité Cívico del Valleとの連携のもと、複数年にわたって子どもたちの肺機能や呼吸器症状を追跡調査しました。

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結果は、地域住民が長年訴えてきた実感を科学的に裏付けるものでした。インペリアルバレー北部の子どもたちの喘息罹患率は約20%に達し、全米平均を大きく上回っています。さらに重要なのは、ソルトン湖に近い場所に住む子どもほど、肺機能の低下と肺の発育の遅れが顕著に見られたという点です。その影響の大きさは、ロサンゼルスなど都市部の幹線道路沿いに住む子どもたちへの影響を超えていたといいます。

子どもの肺は思春期を通じて発育を続けます。この時期に肺機能が損なわれると、成人後にCOPD（慢性閉塞性肺疾患）や肺炎などの慢性的な呼吸器疾患リスクが高まります。また、子どもは大人よりも呼吸数が多く、体重に対する肺の表面積も大きいため、同じ空気を吸っても取り込む汚染物質の量が相対的に多くなります。

AIRE研究に参加した子どもたちは、小学校入学時に調査に加わりました。今や彼らは高校生になっています。ソルトン湖のそばで育ったこの世代は、すでに生涯にわたって健康への影響を受け続けているかもしれません。

「環境正義」の問題として読み解く

この問題が特に重要なのは、被害を受けている住民の多くが声を上げにくい立場に置かれているからです。ソルトン湖の南に広がるインペリアルバレーは、主に低所得のラテン系住民が暮らす地域です。湖の水位低下をめぐる政策論議の場では、長年にわたって彼らの声は周縁に追いやられてきました。

水資源の再配分という政策判断が、遠く離れた都市部の住民の「蛇口」を守る一方で、政策決定の場に近づきにくい農村部の少数民族コミュニティに健康被害をもたらしている——この構図は、環境問題における「誰が守られ、誰が犠牲になるか」という問いを鋭く突きつけます。

さらに今後、ソルトン湖周辺ではリチウム採掘の開発計画が浮上しています。電気自動車（EV）のバッテリーに不可欠なリチウムが湖底の地熱ブラインに豊富に含まれていることから、テスラをはじめとする複数の企業が注目しています。グリーンエネルギーへの転換を支えるはずの資源開発が、同じ地域の子どもたちの肺をさらに脅かすという逆説は、エネルギー政策の複雑さを改めて浮き彫りにします。

日本にとっても、この問題は対岸の火事ではありません。トヨタやパナソニックをはじめ、EV・蓄電池サプライチェーンに深く関わる日本企業にとって、リチウム調達先の環境・社会リスクは今後ますます重要な経営課題となるでしょう。ESG投資の観点からも、資源の産地における環境正義への配慮が問われる時代が来ています。