サイバートラックの車輪が外れる？テスラが11回目のリコール

走行中に車輪が外れる——これは映画の中の話ではありません。

テスラは2026年5月、後輪駆動（RWD）サイバートラック ロングレンジ全173台を対象としたリコールを発表しました。米国道路交通安全局（NHTSA）への届け出によると、「ブレーキローターのスタッドホールにひびが入り、スタッドがホイールハブから分離する可能性がある」とのことです。対象車両は18インチのスチールホイールを装着した、価格7万ドル（約1,050万円）のモデルです。

テスラは現時点でこの欠陥に起因する衝突事故や死傷者は確認されていないと説明していますが、関連する保証クレームが3件報告されていることも認めています。

これはサイバートラック「11回目」のリコールです

数字が示すのは、単なる偶然ではありません。サイバートラックは2023年末に量産を開始してから約2年半で、すでに11回のリコールを経験しています。過去の事例を振り返ると、ワイパーの脱落、アクセルペダルの固着、車体パネルの剥離など、多岐にわたる問題が報告されてきました。

今回のリコール規模は173台と小さく見えるかもしれません。しかし、この数字はRWDロングレンジという特定グレードの販売台数そのものを意味します。つまり、該当グレードを購入したすべてのオーナーが対象です。

テスラは「ソフトウェアのアップデートで対応できる問題」として過去のリコールを処理してきたケースも多くありましたが、今回は物理的な部品の欠陥であり、ディーラーや認定修理施設での対応が必要になる可能性があります。

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日本市場への影響：「信頼」という見えないコスト

日本においてサイバートラックの販売台数は限定的です。独自の道路事情（狭い路地、厳しい車検制度）もあり、このモデルの普及は欧米に比べて遅れています。しかし、この問題が日本の消費者に与える影響は、販売台数の数字以上に「ブランドへの信頼」という形で現れます。

日本の自動車メーカー、特にトヨタやホンダは、品質管理と信頼性において世界的な評価を築いてきました。トヨタ自身も2009〜2010年に大規模なリコール問題を経験し、ブランド回復に数年を要した経緯があります。その文脈で見ると、頻繁なリコールは「開発速度優先」の企業文化を象徴するものとして、日本の消費者には否定的に映りやすい傾向があります。

一方で、EV市場全体の信頼性に対する懸念は、日本国内でのEV普及率の低さ（2025年時点で新車販売の約4%）と無関係ではないかもしれません。安全性への疑問が解消されない限り、「まだ様子を見よう」という消費者心理は根強く残るでしょう。

スピードと安全性のトレードオフ

ここで問い直すべきは、「なぜこれほど頻繁にリコールが起きるのか」という点です。

テスラの開発哲学は、シリコンバレー流の「リリース・アンド・イテレート（出してから改善する）」にあります。ソフトウェア企業では一般的なこのアプローチは、物理的な安全性が問われる自動車の世界では根本的な矛盾をはらんでいます。バグのあるスマートフォンアプリは再起動で済みますが、走行中に車輪が外れれば命に関わります。

米国のNHTSAはリコール件数そのものを問題視するより、メーカーが問題を迅速に開示し対応するプロセスを重視しています。その意味では、テスラが積極的にリコールを届け出ていること自体は、透明性の観点から評価する声もあります。しかし、問題の「頻度」は、設計・製造プロセスの成熟度について別の問いを投げかけています。