「痛みを隠す社会」が生産性を蝕む

会議室の椅子に座り続けながら、背中の痛みをひたすら堪える。エレベーターではなく階段を選ぶのは、健康に見せるためだ。同僚に気づかれないよう、こっそりアイスパックをデスクの引き出しに隠す——。

これは特定の誰かの話ではない。アメリカの職場で、今この瞬間も繰り返されている、ありふれた日常だ。

「理想の身体」という見えない圧力

米国の成人の約4人に1人が慢性疼痛を抱えている。「ほぼ毎日、または毎日」痛みを感じると答えた成人の割合は、2019年の19%から2023年には23%へと急増した。そしてこの痛みが経済に与えるコストは、年間推計7,220億ドル（約107兆円）にのぼる生産性の損失だ。

2026年1月、Academy of Management Journalに掲載された研究は、この問題の核心に迫っている。クレイトン大学のキンバリー・ロッシェヴィル氏とボストン・カレッジのンジョケ・トーマス氏を含む研究チームは、2019年から2021年にかけて、慢性疼痛を持つ米国の労働者66人にインタビューを実施した。弁護士、食料品店の店員、教師、警察官、医療従事者——職種も痛みの種類も異なる多様なグループだ。

研究が明らかにしたのは、職種を問わず共通して存在する「理想の労働者の身体」という概念だ。それは、仕事が要求することを何でもこなせる、健康で強い身体を意味する。倉庫作業員も弁護士も、この見えない基準に縛られ、痛みを隠し続けていた。

皮肉なことに、「健康に見せようとする努力」がさらなる痛みを招く。インタビューした66人全員が、この悪循環を経験していた。多くの人が最終的に、仕事も日常生活も機能しなくなるほどの状態に追い込まれた。一部は職を失い、少数は労働市場から完全に退出した。慢性疼痛は、長期障害給付の申請理由として最多を占めている。

悪循環を断ち切った人たちの共通点

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しかし、この悪循環から抜け出すことができた人たちもいた。研究はその条件として、二つの要因を挙げている。

一つ目は、痛みを「本物」と認めてくれる医師の存在だ。明確な診断を受け、身体的な限界を医療専門家に認めてもらうことで、「どれだけ努力しても理想の身体には近づけない」という現実を受け入れられるようになった。これが、無理をし続けるプレッシャーからの解放につながった。

二つ目は、「どう動くか」より「何をするか」を重視する職場環境だ。そうした環境では、会議中にストレッチをしたり、タイピングの代わりに音声入力ソフトを使ったり、腰が痛いときはZoomのカメラをオフにして横になったりすることが許された。ある超音波技師は、同じ腕を使い続けるのではなく、両腕を交互に使うスキャン方法を習得した。食料品店の従業員は、重い食材を運ぶためにカートを活用するようになった。

日本の職場への問い

この研究が描く構図は、日本社会にとっても決して遠い話ではない。

日本では「我慢」の文化が根強く、体調不良を職場で表明することへの心理的ハードルは依然として高い。厚生労働省の調査によれば、仕事に関連する疾病のうち腰痛や筋骨格系の疾患は上位を占め続けている。高齢化が進む労働力の中で、慢性疼痛を抱える働き手の割合は今後さらに増加することが予想される。

一方で、トヨタやソニーなどの大企業がウェルビーイング施策を強化し、テレワークの普及が一部の痛みを抱える労働者に柔軟性をもたらしたことも事実だ。しかし、「見えている場所で頑張る姿を見せる」ことへの期待が残る限り、痛みを隠す構造は変わらない。

研究者たちは、慢性疼痛の問題は特定の人々だけの問題ではないと指摘する。年齢、体格、雇用形態を問わず、誰もが公の場で体の不調を隠すよう求める社会的圧力にさらされている。そして、必要なときに体を動かせなかったり、適切なケアができなかったりすることは、誰もがより深刻な痛みへと向かうリスクを高める。

生産性の議論は往々にして「どれだけ多くをこなせるか」に集中しがちだ。しかしこの研究が示すのは、「どれだけ長く、持続可能に働き続けられるか」という問いのほうが、企業にとっても社会にとっても本質的かもしれないということだ。