「健康」は武器になるのか――若者を狙うMAHAの波

「健康になりたい」という気持ちは、誰も否定できない。だからこそ、それは時に危険な入口になる。

「ママたちの運動」が、10代の女の子たちへ

アメリカで「Make America Healthy Again（MAHA）」と呼ばれる健康運動が生まれたのは、もともとミレニアル世代やX世代の母親たちからだった。子どものワクチンへの不安、食品添加物への懸念。そうした「次世代のために」という切実な感情が、ドナルド・トランプの再選を後押しし、ロバート・F・ケネディ・ジュニアを「国民最大の健康インフルエンサー」の座に押し上げた。

ところが今、その「次世代」自身が運動の担い手になりつつある。

20歳のレクシー・ヴラカルスは、インスタグラムに17万人以上のフォロワーを持つ。彼女が投稿するのは、種子油なし・砂糖なしの食事や買い物の動画だ。イースターには、メープルシロップと牛ゼラチンで自家製ピープスキャンディを作った。「健康は自分の手で取り戻せる。あなたには体を癒す力がある」——そのメッセージはシンプルで、力強く、そして若い視聴者の心に刺さる。

18歳のアヴァ・ノエは「@cleanlivingwithava」というアカウントで、弟妹にフッ素なしの歯磨き粉を使わせるといった実践を紹介する。彼女たちの動画は、ワクチン論争よりも「天然酵母のパン作り」や「クリーンな食材探し」を前面に出す。先行世代のMAHA発信者よりも親しみやすく、刺々しさが少ない。だからこそ、10代の若者に届きやすい。

なぜ今、若者がこの波に乗るのか

問題の核心は「健康食」ではない。それが何への入口になりうるか、だ。

ジェネレーションZは、コロナ禍を経て医療機関や政府への信頼を大きく損なった世代だ。公共宗教研究所のメリッサ・デックマン氏によれば、Z世代は「医療機関を含む社会の組織・制度に深く幻滅している」という。彼らは健康に関する情報を、医師よりも友人やSNSに求める傾向が強い。

2024年のNews Literacy Projectの調査では、10代の80%がSNS上で陰謀論を目にしており、その過半数が「一つ以上の陰謀論を信じる傾向がある」と回答した。最も多かったのは「宇宙人・UFO」関連で、2番目に多かったのが「新型コロナと公衆衛生」に関するものだった。

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オレゴン大学のホイットニー・フィリップス教授（情報政治・メディア倫理）はこう指摘する。「健康な食事や環境への関心は表層的な入口に過ぎない。その水面下には『彼ら（リベラルとして符号化された存在）は嘘をついている』という陰謀論的思考が流れている」。

さらに、若者自身が追い詰められているという背景も見逃せない。「かつて大学生は世界で最も屈託のない人々でした。今はもうそうではない」とフィリップス教授は18年の教壇経験から語る。健康への不安を抱える若者が、「自分で体を管理できる」という強いメッセージに引き寄せられるのは、ある意味で自然な反応だ。

「反種子油」から「反ワクチン」へのパイプライン

懸念されるのは、健康意識の高まりが段階的に過激化する経路だ。

摂食障害の専門家ゾーイ・ビスビング氏は「食べ物を『本物』と『偽物』に二分する白黒思考は、摂食障害への脆弱性を持つ人にとって非常に危険だ」と警告する。実際、ヴラカルス自身は13歳で拒食症と診断された経験を持つ。彼女は「加工食品に反対することが摂食障害を促進するとは思わない」と反論するが、専門家の見方は異なる。

より大きなリスクは、健康コンテンツが「医師を信じるな」「政府はあなたを毒殺しようとしている」という思想への扉を開くことだ。過去のMAHA系インフルエンサーたちは、麻疹ワクチンや化学療法への疑念を広めながら、未規制のサプリメントや生乳を推奨してきた。ある18歳の女性は「薬は問題を隠すだけ」と語り、湿疹管理のために30種類のサプリを摂取していると報告されている。

ヴラカルスやノエは今のところ「反ワクチン」を明言していない。「骨折したら明日医者に行く」とヴラカルスは言う。だが、教育者たちが心配するのは「今」ではなく「将来」だ。深刻な病気になったとき、あるいは子どもを持ったとき、彼女たちは標準的な医療を受け入れるだろうか。

日本社会への接続点

「これはアメリカだけの問題」と片付けるのは早計だ。

日本でも、自然食・無添加・オーガニックへの関心は根強い。SNSには「腸活」「デトックス」「クリーンイーティング」といったキーワードが溢れ、若い女性を中心に健康意識の高まりが見られる。コロナ禍以降、日本でもワクチンへの懐疑論がSNSで拡散した経験がある。医療機関への信頼が相対的に高い日本でも、Z世代の制度不信は無縁ではない。

また、食品メーカー（味の素、明治、カルビーなど）にとっても、「加工食品＝毒」という言説の広がりは無視できない市場リスクだ。「クリーンラベル」需要への対応を迫られる可能性がある一方、科学的根拠のない批判への対処も課題になりうる。

教育の現場では、批判的思考をどう育てるかが問われる。マサソイト・コミュニティ・カレッジのメラニー・トレセク＝キング教授は、ヨーロッパの魔女裁判を題材に「証拠とは何か」「誰かが100%確信を持って語るとき、それは危険信号だ」と学生に教える。この手法は、日本の学校教育にも応用できるヒントを含んでいる。