ロボットに「仕事」を教える人たちの話

元美術教師の羅婦娣（フーディ・ルオ）さんは今、毎日8時間、同じ動作を繰り返している。工場のラインで物を仕分ける動き。ただし、彼女が教えている「生徒」は人間ではない。

「最初、ロボットには何の認識もありません。だから手動で操作するんです。でも私の動きがデータになると、ロボットは学習して、自分でその作業をできるようになります」と彼女は語る。「ロボットは疲れを知りませんが、私は知っています！」

「ロボット学校」の正体

北京市内の首鋼パークに、中国政府が後押しする「ヒューマノイドロボット・データトレーニングセンター」がある。約100名の「インストラクター」が在籍し、ロボットに家事、マッサージ、棚の整理、金属修理といった作業を教えている。テクノロジーコンサルタントのケネス・レン氏は、このセンターを「ロボットに自分で考えることを教えている場所」と表現した。

同じキャンパスに拠点を置くスタートアップBeijing Inspire-Robots Technologyでは、ロボットハンドのトレーニングを専門に行っている。同社のウィンストン・ゾウ氏によれば、「1つのスキルを習得するために、ハンドは平均1万回のトレーニングを行う」という。現在のロボットハンドは卵をつかむことも、細い糸を持ち上げることも可能だ。

こうした施設は北京だけでなく、中国全土のネットワークの一部として展開されている。レストランのシェフ、バーテンダー、ウェイター、交通整理員として試験運用されているAIロボットもすでに存在する。

国家戦略としての「ロボット覇権」

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これは単なる技術開発ではない。中国共産党が電気自動車や人工知能と同様に、ヒューマノイドロボットを「2030年までに世界市場とサプライチェーンを支配すべき分野」として位置づけた、国家レベルの産業政策だ。

米国商工会議所とリサーチ会社ロジウム・グループは2025年5月の報告書で、「中国の次世代産業政策は、特定セクターへの介入から『あらゆるものの産業政策』とも言うべき段階へシフトしている」と分析している。

テスラCEOのイーロン・マスク氏は今年1月の決算説明会で、自社のOptimusロボットのハンド設計が中国製より優れていると主張した。しかし同時に、こう認めた。「ヒューマノイドロボットの最大の競合は間違いなく中国だ。中国は製造業のスケールアップが驚くほど得意だ」

日本にとっての意味

日本はこの動きをどう受け止めるべきか。

少子高齢化と労働力不足という構造問題を抱える日本にとって、ヒューマノイドロボットは解決策の一つとして長年議論されてきた。ソフトバンクロボティクスのPepper、ホンダのASIMOなど、日本はロボット開発の先進国として知られてきた。しかし中国が「ロボット学校」を国家ぐるみで展開し、製造コストを急速に下げていくとすれば、日本企業が直面する競争環境は大きく変わる。

トヨタや川崎重工もヒューマノイドロボット分野への投資を進めているが、国家が資金と政策で後押しする中国のアプローチとは、スケールが異なる。日本の製造業が強みとする「精密さ」と「品質」が、中国の「量産力」と「データ蓄積速度」にどこまで対抗できるかは、今後の産業競争の核心になりうる。

また、ロボットが普及した社会での「雇用の質」についても考える必要がある。センターの担当者は「危険な作業や、人がやりたがらない反復作業を引き受けることが目標。人間を置き換えるつもりはない」と語る。だが、ルオさんのような「ロボットに動きを教える人」という職種が生まれる一方で、その動きを教える必要がなくなったとき、次の仕事は何になるのか。