「君たちの仕事は、もうAIが奪っている」

あなたが就職活動に費やした時間、その間にAIは何百万件もの文書を処理し、何千枚もの画像を生成し、何十万行ものコードを書いた。

先日、アメリカで話題になった「2026年卒業式スピーチ」がある。スピーカーは架空のテック系CEOを演じ、新卒者たちをこう「祝福」した。「君たちの代わりにボタンひとつで芸術を作れる。君たちのプラズマ（血漿）への需要は、常にあるだろう」。ブラックユーモアで包まれたそのスピーチは、しかし冗談では済まない現実を突きつけている。

何が起きているのか

このスピーチは、アメリカのコメディライターAlexandra Petriがワシントン・ポスト紙に寄稿した風刺コラムを原作としている。テック企業のCEOが卒業生に向けて「AIによって君たちの仕事は不要になる」と無邪気に宣言する内容で、SNS上で急速に拡散した。

風刺の背景には、数字がある。Goldman Sachsの試算では、AIによって世界で3億人分の雇用が自動化の影響を受ける可能性があるとされる。アメリカでは2025年だけで15万件以上のテック系雇用が削減され、その多くが「AIへの移行」を理由に挙げた。エントリーレベルの求人数は、2022年比で約25%減少したという調査もある。

スピーチが刺さるのは、数字が現実と重なるからだ。デザイン、ライティング、コーディング、カスタマーサポート——かつて「新卒の登竜門」とされた職種が、次々とAIツールに置き換えられつつある。

日本は「人手不足」と「AI失業」の両方を抱える

ここで日本固有の文脈を見てみたい。

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日本は今、世界でも稀な矛盾を生きている。一方では少子高齢化による深刻な人手不足——建設、介護、物流、飲食業では慢性的な労働力不足が続く。他方では、ホワイトカラーの定型業務がAIによって急速に代替されつつある。

厚生労働省の統計によれば、2026年春の大卒求人倍率は依然として1.2倍以上を維持しており、表面上は「売り手市場」だ。しかし内訳を見ると、需要が集中するのは介護・福祉・建設などの現場職であり、多くの文系・デジタル系志望者が希望する事務・企画・クリエイティブ職では需給のミスマッチが拡大している。

ソニー、富士通、NTTといった大手企業はすでに、社内業務のAI化を加速させている。富士通は2023年以降、社内の間接業務の一部をAIで代替し、採用枠を絞り込んだと報じられた。「終身雇用」という日本型雇用モデルが揺らぐ中、新卒採用そのものの意味が問い直されている。

「ねじを回す仕事」は誰のものか

スピーチの中で最も辛辣なのは、このくだりだ。「非CEOの人間がどんな仕事をするのか、君たちの方がよく知っているだろう。何かクランクでも回すか？」

これは笑い話ではなく、労働の再定義を迫る問いだ。

日本社会では長らく、「働くこと」は経済的対価を得る手段であると同時に、社会参加やアイデンティティの根幹でもあった。「何をしている人ですか？」という問いへの答えが、その人の存在証明になる文化。AIがその答えを奪い始めたとき、社会的な帰属感はどこへ向かうのか。

一方で、楽観的な見方もある。野村総合研究所は以前から、AIによって代替されにくい職業として「高度なコミュニケーション」「創造的判断」「身体的介護」を挙げてきた。日本が強みを持つ「おもてなし」や職人的技術、あるいは高齢者ケアの現場は、むしろ人間の存在価値が高まる領域かもしれない。

ただし、それは「今の新卒」が望んでいた仕事と同じではない、という現実もある。