マスク対オルトマン法廷劇が暴いたもの

サム・オルトマンは、水のボトルを指でいじり続けていた。

オークランドの連邦地方裁判所。OpenAIのCEOは普段、人類の存亡にかかわるAIリスクを語るときでさえ明るい表情を崩さない人物として知られる。だがイーロン・マスクの訴訟審理が続く法廷では、口元を手のひらで覆い、床を見つめ、背後の記者席へ何度も視線を送っていた。証言台に立った火曜日、オルトマンはマスクの行動が自分を「苛立たせた（annoyed）」と繰り返し述べた。

2026年5月、この裁判は静かに、しかし明確に幕を閉じた。9人の陪審員は審議開始から2時間以内に全員一致の評決を下した。マスクの訴えは、訴因によって2〜3年の出訴期限を過ぎていた——という理由で。

何が問われていたのか

イーロン・マスクがOpenAIを訴えたのは、2015年の創設時に交わされた「非営利目的」という約束が破られたという主張に基づいていた。「慈善団体を盗むのは許されない」——マスクは法廷でそう訴えた。要求した損害賠償額は1500億ドル超。もし勝訴すれば、その全額をOpenAIの非営利部門に寄付するとも述べた。

OpenAIは2015年、マスクを含む複数の創設者が「人類全体の利益のためにAIを開発する」という理念のもと非営利法人として設立された。だが2019年以降、同社は営利部門を設け、マイクロソフトから130億ドル超の出資を受け入れ、企業価値は現在3000億ドルを超えるとされる。マスクはこの転換こそが「約束の違反」だと主張した。

ところが裁判が進むにつれ、この主張の土台が崩れていった。証拠として提出された内部文書には、マスク自身が2017年に営利部門の設立を検討する議論に加わっていたことが示されていた。陪審員が出訴期限の問題で評決を下す前から、法廷の空気は既にマスク側に不利だった。

法廷が映し出した「人間」たち

裁判に数十時間を費やした記者たちが口をそろえて言うのは、「勝者のいない裁判だった」という感想だ。

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マスクの証言は特に際立っていた。弁護士から「はい」か「いいえ」で答えるよう求められると、「妻への暴力をやめましたか？という質問に一言で答えられますか」と反論。裁判官のイヴォンヌ・ゴンザレス・ロジャーズ判事が「そこには踏み込まない」と制止する場面もあった。別の場面では弁護士の質問を「不適切だ」と批判し、判事から「あなたは弁護士ではない」と諭された。マスクは「まあ、Law 101は受けましたが」と苦笑いした。

AI安全性に関する証言では、より深刻な矛盾が露わになった。マスクはAIの「ターミネーター的結末」を避けたいと証言する一方、業界標準の安全管理文書である「セーフティカード」について問われると「セーフティカード？なぜカードなのか？」と首をかしげた。これは過去5年間にわたってAI企業で広く使われてきた基本的な概念だ。さらに、マスク自身のAI企業xAIも「安全上のリスクを生む」と認め、テスラ、スペースX、ニューラリンク、Xのすべてが「世界をより良くしている」かつ「営利企業だ」という一連の質問にも「はい、はい」と答え続けた。

一方のオルトマンも、法廷での印象は芳しくなかった。「あなたは完全に信頼できる人物ですか？」という冒頭の質問に「そう信じています」と答え、「ビジネスパートナーを誤解させたことはあるか」という問いには間を置いてから「私は誠実で信頼できるビジネスパーソンだと信じています」と述べた。

この慎重な言葉選びには背景がある。OpenAIの共同創設者であり元主任科学者のイリヤ・スツケヴァーは証言台で、オルトマンが「幹部が正確な情報を持てない環境」を作り出していたと述べた。2023年末に取締役会がオルトマンを一時解任した元メンバーたちも、同様の証言をした。オルトマン自身も最近のブログ投稿で「以前の取締役会との対立で自分の振る舞いが悪かったことを誇りに思っていない」と認めている。

裁判を通じて公開された内部文書や証言は、OpenAIの企業文化の一端も明かした。スツケヴァーの持ち株は約70億ドル相当、グレッグ・ブロックマン社長は約300億ドル相当だという。「株式を直接保有していない」と上院で証言したオルトマンも、Yコンビネーターが運営する投資ファンドを通じた間接的な経済的利益があることを認めた。

なぜ今、この裁判が重要なのか

この裁判の結末は、OpenAIの企業転換——非営利から営利へ——に法的なお墨付きを与えるものではない。出訴期限という手続き上の理由による棄却であり、「OpenAIは正しいことをした」という判断ではないからだ。抗議運動や規制当局の審査、そして別途進行中の反トラスト法に基づく訴訟は、まだ続いている。

より大きな問いは、シリコンバレーの「使命」という言葉の重みだ。OpenAIの創設者たちは「人類全体の利益」を掲げた。グーグルはかつて「Don't be evil（邪悪になるな）」を社訓とした。だが企業が成長し、投資家の期待が膨らむとき、その言葉はどこへ行くのか。

日本にとってこの問いは遠い話ではない。ソニーやトヨタ、NTTなど日本の大企業も、AI開発への投資を急速に拡大している。「社会のためのAI」という理念と、株主への責任という現実の間でどう折り合いをつけるか——それは日本企業も間もなく直面する問いだ。少子高齢化と労働力不足に悩む日本社会にとって、AIへの依存度は今後さらに高まる。その開発を担う企業の「誠実さ」は、単なるシリコンバレーの内輪話ではなくなる。

裁判の最終日、判事はマスク側弁護士の発言を法廷で公開叱責した。「マスクは金銭を求めていない」と述べた弁護士に対し、「その発言を撤回するか、数百億ドルの請求を取り下げるか、どちらかを選びなさい」と。弁護士は請求を取り下げなかった。評決直後、マスクはXに投稿した。「ひどい活動家判事が陪審員を隠れ蓑として使った判決は、最悪の前例を作る」と。