中国なしで動くEV、日本企業の賭け

EVのモーターに欠かせない磁石から、中国産の素材を取り除くことは可能なのか。日本の金属メーカープロテリアルは今、その問いに対する一つの答えを北米市場に持ち込もうとしています。

何が起きているのか

旧日立金属を前身とするプロテリアルは、重希土類金属を使用しないネオジム磁石の開発に成功し、現在、北米およびその他の市場での生産拠点候補地を探しています。同社の磁石はEVモーター向けに設計されており、従来の製造工程で不可欠とされてきたジスプロシウム（Dy）やテルビウム（Tb）といった重希土類元素を排除した点が技術的な核心です。

なぜこれが難しいのか、少し背景を説明します。ネオジム磁石は高温環境下で磁力が低下する「熱減磁」という課題を持っています。これを防ぐために従来は重希土類を添加してきました。中国はこの重希土類の生産と精製において世界シェアの約90%を握っており、供給を止めることができる立場にあります。実際、中国は2025年以降、希土類の輸出規制を段階的に強化しており、直近ではイットリウムの価格が1年間で140倍に達したという報告もあります。

プロテリアルが開発したのは、粒界拡散技術などを活用してこの依存を断ち切る製法です。同社の社長は「中国リスクを下げたい企業をターゲットにしている」と明言しており、顧客側のニーズが技術開発を後押ししている構図が見えます。

なぜ今なのか、そして何を意味するのか

タイミングには明確な文脈があります。米中の地政学的緊張が製造業のサプライチェーン再編を加速させる中、EV産業は特に脆弱な立場に置かれてきました。テスラや欧州の自動車メーカー、そしてトヨタやホンダといった日系メーカーも含め、EVシフトを進める企業にとって磁石の安定調達は死活問題です。

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北米での生産拠点を検討するという判断は、単なる工場移転ではありません。これは「顧客の隣に立つ」という戦略です。米国のインフレ削減法（IRA）をはじめとする産業政策が、北米域内でのサプライチェーン構築に補助金と優遇措置を与えており、日本の素材メーカーにとっても北米への投資は財務的に合理性を持ち始めています。プロテリアルが同時期にインド向け7700万ドル投資を発表していることも、地理的分散戦略の一環として読み取れます。

日本の読者にとって重要なのは、この動きが「日本の技術力」と「地政学的変化」が交差する点にあるということです。素材・部品分野における日本の強みは、EVシフトという産業転換の中でむしろ存在感を増す可能性があります。一方で、生産拠点が海外に移れば、国内の雇用や技術集積への影響も無視できません。

複数の視点から見る

自動車メーカーの立場からすれば、重希土類フリーの磁石が安定供給されるなら、調達リスクの大幅な低減につながります。ただし、コストや性能が既存品と同等以上でなければ採用には至りません。技術の実用化と量産化の間には、まだ埋めるべきギャップが存在します。

投資家の視点では、希土類関連のサプライチェーン再編は長期的なテーマです。プロテリアルのような素材メーカーへの注目度は高まっていますが、「脱中国」を実現するには10年単位の時間軸が必要だという見方も根強くあります。

一方、中国の立場から見れば、このような動きは自国の希土類政策が逆効果を生んでいる証拠とも言えます。輸出規制が厳しくなるほど、代替技術の開発を加速させるインセンティブを競合に与えてしまうという皮肉な構造があります。

日本国内では、少子高齢化による労働力不足が製造業の課題として横たわっています。海外生産の拡大が続けば、国内の技術継承や産業空洞化という問題が改めて問われることになります。