インドに半導体工場が生まれる日

世界最先端の半導体露光装置を作るオランダ企業と、インド最大の財閥が手を結んだ。その目的は、これまで存在しなかったものをインドの大地に建てること——インド初の本格的な半導体製造工場（ファブ）です。

2026年5月、ASML（オランダ）とタタ・エレクトロニクス（インド）は、インド国内における半導体製造ファシリティの設立に向けた戦略的パートナーシップを正式に締結しました。ASMLは半導体製造に不可欠なEUV（極端紫外線）露光装置の世界唯一のサプライヤーであり、その技術なしに最先端チップを作ることは事実上不可能です。一方のタタ・エレクトロニクスは、すでにAppleのサプライヤーとしてiPhoneの組み立てを手がけており、インド製造業の「顔」として急速に存在感を高めています。

なぜ今、インドなのか

この提携が持つ意味を理解するには、現在の半導体産業が置かれた地政学的文脈を押さえる必要があります。

世界の半導体製造は長らく、台湾のTSMCと韓国のサムスン電子に極度に依存してきました。台湾海峡の緊張が高まるたびに、「もし台湾有事が起きたら」という問いが産業界と各国政府を揺さぶります。米国はCHIPS法（2022年）で390億ドルの補助金を投じて国内製造を呼び戻そうとし、欧州も欧州チップス法で追随しました。しかし、これらの取り組みはいずれも「既存の先進国が自国に取り戻す」という発想でした。

インドは異なるアプローチを取っています。ゼロから作り上げる、という発想です。

インド政府は2023年に半導体ミッションを立ち上げ、100億ドル規模のインセンティブパッケージを用意しました。タタはその旗手として、グジャラート州ドレラでの工場建設をすでに進めています。今回のASMLとの提携は、その計画に決定的な技術的裏付けを与えるものです。

タイミングも見逃せません。ASMLは米国の輸出規制により、中国への最先端装置の販売が事実上禁止されています。巨大な中国市場を失いつつあるASMLにとって、インドは単なる新市場ではなく、地政学的に「安全」な成長拠点です。双方の利益が一致した、という構図です。

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日本企業にとって何を意味するか

このニュースを「遠い国の出来事」と受け取るのは早計です。

日本の半導体産業は今、ラピダスを中核に据えた再建の真っ只中にあります。北海道千歳に建設中のラピダス工場は、2027年の2ナノメートルチップ量産を目指しており、こちらもASMLのEUV装置が不可欠です。つまり日本とインドは、ASMLという同じ「インフラ供給者」を共有する競合関係に入りつつあります。

装置の調達優先順位、技術者の争奪、そしてサプライチェーンの再編——これらすべてにおいて、インドの台頭は日本にとって無視できない変数です。

一方で、協調の可能性もあります。ソニーやキオクシア（旧東芝メモリ）のような日本の半導体関連企業にとって、インドは巨大な消費市場であると同時に、将来的な製造パートナーになり得ます。インドの人口は14億人を超え、スマートフォン普及率はまだ伸び代があります。インド製チップがインド製デバイスに搭載される日が来れば、そのバリューチェーンに日本企業が入り込む余地も生まれます。

楽観論の影にある現実

もっとも、冷静な視点も必要です。

半導体ファブの建設は、発表から量産まで通常5〜10年を要します。インドには現時点で、熟練した半導体エンジニアの層が薄く、超純水や特殊ガスといった製造インフラも未整備です。タタのグジャラート工場でさえ、当初の計画から遅延が生じているとの報道があります。

「インド初のファブ」という言葉は希望に満ちていますが、それが世界競争力を持つ製造拠点になるまでには、まだ長い道のりがあります。TSMCが台湾に築いた数十年分のエコシステムを、数年で再現することはできません。

さらに、ASMLとの提携が具体的にどのレベルの技術移転を含むのか、現時点では明らかではありません。最先端のEUV装置が導入されるのか、それとも旧世代のDUV装置に留まるのか——その答えによって、インドのファブが「最先端チップ工場」になるのか「成熟プロセス工場」になるのかが大きく変わります。