戦争をゲームにする国家——ミームが殺す

175人の命が消えた翌日、ホワイトハウスはニンテンドーのゲームを公開した。

2026年3月、ニューヨーク・タイムズはイラン南部の都市ミナブにある女子小学校「シャジャラ・タイエベ」への米軍攻撃に関する調査結果を報じた。アメリカのトマホークミサイルがその学校を破壊し、イラン側の推計によれば約175人が死亡した。犠牲者のほとんどは子供たちだった。記事に添えられた映像には、崩れた校舎の壁に残る青いウサギと蝶の壁画が映し出され、音声には、愛する子を失った人間の叫びが収められていた。

その翌日、ホワイトハウスの公式アカウントが一本の動画を投稿した。軽快なチャイルドミュージックをBGMに、アメリカをWiiスポーツのプレイヤーとして描いたその映像は、ホールインワンやストライクを決めるたびに、実際のイラン空爆映像へとカットが切り替わる。「ホールインワン！」とニンテンドーのアナウンサーが叫ぶ。その瞬間、画面の向こうでは人の命が消えていく。

「チャットのための戦争」という新しい現実

これは突発的な失態ではない。トランプ政権は今回のイラン戦争を通じて、こうした動画を継続的に発信してきた。公式Xアカウントは、実際の爆撃映像をビデオゲームのクリップ、映画『ブレイブハート』の場面、スポーツのハイライトと組み合わせた動画を次々と投稿。ピート・ヘグセス国防長官の演説には映画予告編風の壮大な音楽が付けられた。

なぜこうなるのか。南カリフォルニア大学アンバーグ・スクールのプロパガンダ研究者、ニック・カル氏はこう分析する。「かつての政権は軍事行動について、慎重に、そして遺憾の意を持って語っていた。トランプ政権のもとでは、アメリカの軍事活動が高校フットボールの応援に還元されてしまっている」。

大統領はリアリティTVの元司会者でSNS中毒者。国防長官は元フォックスニュースのパーソナリティ。副大統領はポスター投稿者、FBI長官はポッドキャスター。そして政権最大の民間同盟者は、右派の主要SNSを所有するイーロン・マスクだ。こうした人々が政策を動かすとき、オンライン空間こそが「本当の政治の戦場」となる。現実の結果よりも、いかに自分たちがオンラインで勝っているように見えるかが優先される。

1991年の哲学者が見ていたもの

この現象を理解するうえで、35年前の思想が奇妙なほど的確な地図を提供している。

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1991年、フランスの哲学者ジャン・ボードリヤールは湾岸戦争について「テレビが作り出した虚構の戦争」だと論じた。彼が言いたかったのは爆撃が嘘だということではなく、24時間ケーブルニュースが構築した「精密誘導兵器が夜空に花火を咲かせるショー」というイメージが、実際に起きていることから乖離していたということだ。「爆弾が落ちた場所に積み上がる死体」は画面に映らない。

当時、この議論は「過剰だ」「妄想的だ」と批判された。しかし第二次イラク戦争を経て、そして今日のSNS環境において——責任ある門番が失墜し、未確認の映像と文脈のない短動画が絶え間なく流れ、注意は正確さに関係なく通貨として機能する——ボードリヤールの警告は不気味なほど現実的に響く。

かつてアメリカは「戦争をビデオゲームのように見せている」と批判されてきた。今回最も異なるのは、政府がその批判を称賛として受け取っている点だ。「そうだ、これはビデオゲームだ。さあ一緒にプレイしよう」と言わんばかりに。

USAIDの教訓——ミームが800,000人を殺すとき

この「オンラインが現実を上回る」構造は、戦争以前からすでに機能していた。

マスクがDOGEを主導していた約1年前、彼の最大の「功績」はUSAID（米国国際開発庁）の解体だった。世界の最貧困層への支援を担うこの機関を、彼はSNS上の「バイラルな無駄遣い」を探す目的で調査し始めた。解体の数時間前、彼はXで右派インフルエンサーたちと陰謀論を交わし、USAIDを「犯罪組織」と呼んだ。そして資金を遮断した後、薬や食料が文字通り倉庫で腐っていく中、こう書いた。「週末はUSAIDを木材粉砕機に投げ込んで過ごした。素晴らしいパーティーに行けたのに、これを選んだ」。

そのポストは21,000件のリポストと159,000件のいいねを集めた。ある推計によれば、この決定によってすでに約80万人が死亡した可能性がある。しかしマスクにとって、それら80万の命よりも、159,000のいいねの方が「リアル」だった。

任天堂は何を思うか——日本からの視点

ここで一つ、日本の読者として立ち止まって考えたいことがある。

ホワイトハウスの動画は、任天堂のWiiスポーツを爆撃映像と結びつけた。任天堂は公式にこの動画について一切コメントしていない。しかし「ゲームのイメージが戦争の美化に使われる」という問題は、ソニー、カプコン、コナミといった日本のゲームメーカーにとっても無縁ではない。

日本社会は長年、ゲームと暴力の関係について繊細な議論を積み重ねてきた。任天堂が「家族で楽しむ」ブランドイメージを大切に育ててきたことを考えれば、自社のプロダクトが戦争プロパガンダに転用されることへの違和感は小さくないはずだ。これは単なる著作権問題ではなく、ブランドの倫理的立場を問う問題でもある。

より広く言えば、日本はアメリカの同盟国として、今回のイラン戦争にどう向き合うのか。日本のメディアはこの「ミーム戦争」をどう報じ、どう評価するのか。戦争を「コンテンツ」として消費する文化は、太平洋を越えて日本社会にも浸透しつつあるのではないか。