ホルムズ海峡の船舶運航がほぼ停止、GPS妨害攻撃が急増

米イスラエルのイラン攻撃開始後、ホルムズ海峡でGPS妨害攻撃が激化。1100隻以上の船舶が影響を受け、海運業界に深刻な影響を与えている。

世界の石油輸送の20%を担うホルムズ海峡で、船舶の運航がほぼ停止状態に陥っている。2月28日の米イスラエルによるイラン攻撃開始以降、この重要な航路では1100隻以上の船舶がGPSやAIS（自動船舶識別装置）への妨害攻撃を受けているという。

海事情報会社ウィンドワードのアミ・ダニエルCEOによると、船舶が地図上で内陸部に表示される異常事態が続出している。中には原子力発電所の敷地内に位置しているように見える船舶もあるという。

電子妨害の深刻化

「ホルムズ海峡とその周辺海域でGPS妨害が大量に発生している」とダニエル氏は説明する。電子妨害のレベルは「通常の基準値をはるかに上回っている」状況で、「出入りが非常に危険になっている」という。

電子妨害は主に2つの形態で行われている。ジャミングは衛星信号を圧倒して位置データを利用不可能にする攻撃で、スプーフィングは偽の信号を作り出して物体を地図上で誤った位置に表示させる攻撃だ。

不正確な位置データは船舶の航路逸脱を引き起こし、他のタンカーとの衝突、座礁、原油流出事故のリスクを高める。戦争地域では、位置データに依存するドローンやミサイルの航法システムを妨害する目的で電子妨害が使用されることが多い。

ウィンドワードの分析によると、2月28日の初回攻撃以降、イラン、UAE、カタール、オマーンの海域で電子妨害が「エスカレート」している。同社が特定した妨害活動の大部分はスプーフィングよりもジャミングが占めているという。

最近数日間で、船舶のAISデータが妨害された「新たなクラスター」が約21箇所確認されている。「船舶が空港、原子力発電所、イランの陸地に誤って位置表示され、航行と規制遵守にリスクをもたらしている」と報告書は指摘する。

海事情報センター（JMIC）は3月1日の通知で、この地域の状況を「クリティカル」と評価し、船舶への物理的・電子的攻撃が「ほぼ確実」と警告している。

中東地域では商用航空便もほぼ全便が運航停止となっているが、攻撃前後に飛行した航空機でも電子妨害の兆候が報告されている。技術企業スピレント・コミュニケーションズのジェレミー・ベニントン副社長は「中東で少なくとも6つの新しいスプーフィング信号が確認されている」と述べる。

「数百便が影響を受けたが、フライトのキャンセルにより週末にかけて大幅に減少した」という。しかし現在のところ、最大の妨害リスクは同地域の船舶に向けられているようだ。

紛争の拡大に伴い、GPS・AIS妨害のレベルがさらに高まる可能性がある。「攻撃の範囲が広がれば広がるほど妨害も大きくなり、妨害が大きくなればなるほどリスクも高まる」とダニエル氏は警告する。