「薬をやめたら、私は私のままでいられるか」

毎朝、錠剤を一粒飲む。それが5年、10年と続いたとき、ふとこんな疑問が浮かぶ——「この薬は今も必要なのか。それとも、やめられなくなっているだけなのか」。

世界中で何億人もの人々が、抗うつ薬や抗不安薬を長期にわたって服用している。日本でも、SSRIをはじめとする抗うつ薬の処方数はここ20年で大幅に増加し、精神科・心療内科を受診することへの社会的な壁は少しずつ低くなってきた。だが、薬を「飲み始める」ことへの議論に比べて、「飲み続けること」や「やめること」についての対話は、医療の現場でもメディアでも、まだ十分になされていない。

「不確かさ」は弱さではなく、正直さの証だ

ケース・ウェスタン・リザーブ大学医学部で精神医学を教えるアワイス・アフタブ教授は、この問いに正面から向き合っている数少ない臨床医の一人だ。彼はニュースレター「Psychiatry at the Margins（周縁の精神医学）」を通じて、精神科医療の内側から批判的な問いを発し続けている。

アフタブ教授はこう述べる。「医学の進歩は、私たちに気分や感情の反応性をコントロールする手段を与えてくれた。しかしそのコントロールは不完全で、真のトレードオフを伴う。選択肢が増えるほど、不確かさと葛藤も増える。それは、こうした選択肢が存在する世界に生きることの、道徳的なコストだ」。

「抗うつ薬を飲むか飲まないか、続けるか止めるかは選べる。しかし、選択肢を持たないことは選べない」——この言葉は、薬を服用している多くの人が心の奥で感じている矛盾を、見事に言語化している。

問題は、その葛藤を一緒に考えてくれる医師が少ないことだ。アフタブ教授によれば、「患者が薬に対して抱く意味や感情を探ることに習熟した臨床医は、あまりにも少ない」。症状が改善したことへの安堵と、薬に依存していることへの嫌悪感。薬が命を救ってくれたという確信と、薬なしの自分を知りたいという欲求。こうした相反する感情を、患者は一人で抱えることを余儀なくされている。

「依存」と「中毒」は違う——だが、混同は理解できる

SSRIの長期服用者が最も恐れることの一つが、離脱症状だ。服用をやめたり減量したりすると、めまい、吐き気、「ブレインザップ」（頭の中に電気ショックのような感覚が走る現象）、不眠、激しい苛立ちなどが現れることがある。長期服用者の多くが何らかの離脱症状を経験するとされ、なかには数か月から数年にわたって続くケースも報告されている——ただし、このいわゆる「遷延性離脱症状」については、医学的にまだ十分に解明されていない。

こうした症状を経験した人が「自分は薬に依存している、いや、中毒になっているのではないか」と感じるのは、心理的に自然な反応だ。しかしアフタブ教授は明確に言う。「中毒は誤ったフレームだ」。

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臨床的な意味での中毒とは、害があるとわかっていても強迫的に使用し、同じ効果を得るために急速に量を増やし（耐性）、渇望と制御不能が生じる状態を指す。抗うつ薬にはこれらの特徴はない。あるのは「身体的依存」——体が薬の存在に適応し、薬がなくなると反応する——という現象だ。これは多くの薬で起こりうることであり、中毒とは本質的に異なる。

とはいえ、アフタブ教授は「なぜ人々が中毒という言葉に引き寄せられるかは理解できる」とも言う。ひどい離脱症状を経験し、やめられないと感じるとき、「中毒」という言葉は自分の苦しさを説明するための、強力な言語として機能するからだ。

一方で、「高血圧の人が降圧薬を飲み続けるのと同じだ」という比喩も、完全には正確ではないとアフタブ教授は指摘する。降圧薬を止めると血圧が戻るが、それ以前になかった症状が新たに出ることはほとんどない。しかしSSRIを止めると、うつや不安の「再燃」とは異なる、それまで経験したことのない症状が現れることがある。この違いは、患者にとって重要な情報だ。

精神医学界が直視してこなかった「空白」

プロザックが承認されてから約40年が経つ。にもかかわらず、抗うつ薬の減薬方法を比較した質の高いランダム化比較試験は、いまだ一つも存在しない。アフタブ教授はこれを「注目すべき空白」と呼ぶ。

なぜこの空白が生まれたのか。資金の問題がある。精神医学の研究費は、基礎神経科学や新薬開発に偏ってきた。減薬や「処方の解除（デプレスクライビング）」は、威信も助成金も集まりにくい領域だった。

イデオロギーの問題もある。精神医学界には長らく、「離脱症状はまれで軽度なものだ」という支配的な見方があった。重篤な離脱症状を訴える患者に対して、「それはうつの再発だ」「気のせいだ」と言い聞かせてきた臨床医も少なくなかった。薬を「解決策」として訓練された医師には、薬が「害の源」にもなりうるという視点を持つことが難しい。

アフタブ教授は言う。「デプレスクライビングは、すべての精神科医の基本的な仕事であるべきだ。職業の批判者たちに任せるものではない」。

政治に利用される「正当な不満」

精神医学への不信感が高まる中、アメリカではロバート・F・ケネディ・ジュニア（RFKジュニア）が率いる「MAHA（Make America Healthy Again）」運動が、抗うつ薬への批判を政治的に利用している。RFKジュニアの言葉は、薬による被害を経験した人々の心に響く部分がある。だが、アフタブ教授はその方向性に深刻な懸念を示す。

「RFKジュニアとMAHA運動には、この問題の臨床的・科学的複雑さを扱う能力がない。彼らの政治的アジェンダと資金の使い方は、より良い研究やより良いケアには結びつかない。むしろ混乱、不信、スティグマ、分極化、そして必要としている人々への薬へのアクセス制限につながるだろう」。

正当な問いが、不誠実な答えに利用される——これは精神医療に限らず、科学的議論全般が直面している構造的な問題でもある。

日本においても、この問題は無縁ではない。日本では欧米に比べて精神科受診への抵抗感がまだ強い文化的背景があり、「薬をやめたい」という意思を医師に伝えにくい患者も多い。また、高齢化社会の中で多剤服用（ポリファーマシー）が問題となっており、精神科薬の適切な減薬は、高齢者医療の文脈でも重要な課題になっている。