中東の地政学が一夜で変わった イランのアラブ諸国攻撃が意味するもの
イランがサウジアラビアなど湾岸アラブ諸国を同時攻撃。これまでの「我慢」から「対決」へと転じた中東情勢の転換点を分析する
2年間にわたってイランとイスラエルが3度のミサイル・空爆を交換してきたが、今朝起きたことは全く別次元の出来事だった。イランがサウジアラビア、カタール、クウェート、バーレーン、UAEといった湾岸アラブ諸国すべてに対して同時にミサイル攻撃を仕掛けたのである。
米海軍第5艦隊が駐留するバーレーンのジュファイル地区への攻撃映像が流出し、同様の攻撃が他の湾岸諸国でも報告された。これらの国々はいずれも米軍基地や戦略的拠点を抱えている。
「我慢の限界」を超えた瞬間
これまで湾岸アラブ諸国は、イランを「厄介だが我慢すべき隣人」として扱うか、「家ごと燃やすべき隣人」として扱うかで揺れ動いてきた。しかし今朝の攻撃後、サウジアラビア外務省は異例の強硬声明を発表した。
「イランの卑劣な攻撃」を非難し、「サウジアラビアがイラン攻撃作戦への領空使用を拒否したにも関わらず」攻撃が行われたことを強調した。サウジは戦争に反対していたのである。それでもイランは攻撃を仕掛けた。
他の被攻撃国も同様の非難声明を発表した。これらの声明は、湾岸諸国がもはや「管理組合への抗議文書」レベルの対応から「放火」レベルの対決姿勢へと明確に転換したことを示している。
変わりゆく中東のパワーバランス
特にサウジアラビアは、イランを「我慢すべき脅威」として見てきた。ムハンマド・ビン・サルマン皇太子は2022年のインタビューで、他のアラブ湾岸諸国を「家族」と表現し、「家族は喧嘩するが最終的には仲直りする」と述べた。しかしイランは別カテゴリーだった。リヤドに対して一貫して敵対的な政府が倒れるなら倒すべきだが、それまでは取引を続け、譲歩も必要だという立場だった。
2022年、イランの代理勢力がUAEの首都アブダビにドローンとミサイル攻撃を実施し、3人が死亡した。この攻撃はUAE指導部に、米国やイスラエルとの関係深化を模索する際はイランの意向を考慮する必要があることを痛感させた。
しかし米国の対応は迅速ではなかった。3週間後にF-22戦闘機が到着したが、UAEはその「無防備な日々」を数え、米国の反応が「心配になるほど遅い」と判断した。翌年、UAEは米国との主要海上安全保障協定から撤退した。
ドバイの炎が示すもの
現在、ドバイの高級ホテルが炎上している。ドバイの5つ星リゾートへの攻撃は、パリのブーランジェリーやロンドンのサッカー試合、ロングアイランドのウォルマートでのブラックフライデー騒動への攻撃と同じだ。国家的象徴への攻撃であり、被攻撃国にとっては長年曖昧だった区別を明確にする効果がある。
これらのアラブ君主制国家は、イランと米国の間で選択することを望んでいなかった。しかし2つの要因が決断を促した。第一に、トランプ政権が湾岸諸国の支援の有無に関わらずイスラム共和国を終わらせ、イランが攻撃した場合は湾岸諸国を完全かつ即座に支援するとの意向を公私にわたって示したこと。第二に、もちろん、米国の攻撃への第一反応として湾岸諸国を攻撃するというイラン人の決断である。
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