死と向き合う人が増えている——なぜ今なのか

ニコール・キッドマンがデス・ドゥーラの訓練を始めた。この現象は単なる有名人の話題ではなく、現代社会が「死」を取り戻そうとしている動きの一端だ。高齢化社会の日本にとっても無縁ではない。

死は、誰もが知っている。でも、誰も準備できていない。

女優のニコール・キッドマンが、デス・ドゥーラ（死の伴走者）の訓練を始めたというニュースが静かに広がっている。年収数十億円規模の仕事を持つ彼女が、なぜ報酬も少なく、派手さもない「看取りの支援者」を目指すのか。その答えは、彼女自身の言葉にある。「母が亡くなるとき、彼女は孤独でした。家族だけでは限界があった。誰かが中立的な立場で、ただそこにいてくれる存在が必要だと気づいたのです。」

デス・ドゥーラとは何か

デス・ドゥーラとは、死にゆく人とその家族に非医療的なサポートを提供する専門家だ。医師でも看護師でもない。彼らがするのは、遺品の整理を手伝うこと、臨終の床で手を握ること、医師との交渉で患者の意思を代弁すること、そして死後に家族の悲しみに寄り添うことだ。費用は1時間あたり約25〜100ドル（日本円で約3,800〜15,000円）で、多くの場合、保険は適用されない。

サンクトロジスト（死生学者）のコール・インペリは、こうした役割がかつては地域コミュニティや宗教的な組織が担っていたと指摘する。教会の悲嘆支援グループ、大家族の中の「死を知る人」——そういった存在が、現代のアメリカでは失われつつある。アメリカ人の4分の1以上が無宗教であり、家族も地理的に離散している。医療機関は「病気を治す場所」として設計されており、「死を迎える場所」としては十分に機能していない。その空白を埋めるのが、デス・ドゥーラという存在だ。

キッドマンだけではない。映画『ハムネット』などで知られる監督のクロエ・ジャオも、今年初めに「死への恐怖から逃れるために訓練を受けた」とニューヨーク・タイムズ紙に語っている。アメリカの医療ドラマ『The Pitt』にもデス・ドゥーラのキャラクターが登場した。

なぜ「今」なのか

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この現象には、パンデミックという明確な転換点がある。マディソン・バラス（デス・ドゥーラ訓練を経て死生観の啓発活動を行う）は言う。「コロナ禍は、死が誰にでも、常に起きているという事実を表面に引き出した。」それまで個人の問題として閉じられていた「死」が、社会全体の話題になった。

さらに、SNSによる感情の開示文化も後押ししている。自分の脆さや悲しみをオープンに語ることへの抵抗感が、特に若い世代で薄れている。「生きていることの人間的な側面を共有することが、より受け入れられ、奨励されるようになった」とバラスは語る。

デス・ドゥーラ訓練組織Going With Graceを2015年に設立したアルア・アーサーは、当時「誰も私が何をしているか分からなかった」と振り返る。今では「隣人がデス・ドゥーラだ」という話が普通に聞かれるようになった。訓練を受ける人の約4分の1は、死への恐怖と向き合うために参加しているという。

日本社会への問い

この話は、日本にとって決して遠い話ではない。日本は世界有数の高齢化社会であり、2025年には団塊世代の全員が75歳以上となった。「多死社会」という言葉が現実のものとなる中、終末期ケアの担い手不足は深刻だ。

日本には「グリーフケア」や「エンディングノート」の文化が根付きつつあるが、死そのものを語ることへの文化的タブーは依然として根強い。家族が「看取り」を担う伝統は残っているものの、核家族化・少子化・遠距離化が進む中、その担い手は急速に減っている。デス・ドゥーラという概念は、日本では「看取り士」という名称で少しずつ広まっているが、制度的な整備はまだ途上にある。

一方で、シリコンバレーのブライアン・ジョンソンのような「老化を逆転させる」という方向性も存在する。テクノロジーで死を遠ざけようとする動きと、死を受け入れようとする動きは、同じ時代に並走している。どちらが「正しい」のかではなく、社会がその両方を必要としているのかもしれない。

「これはトレンドでも一時的な流行でもない」とアーサーは言い切る。「古代から続くものであり、私もニコール・キッドマンも死んだ後も、ずっと続いていくものです。」