「退く時」はもう自分ではわからない

高齢化社会で「引退のタイミング」はなぜ見えにくくなったのか。アイデンティティ、経済的不安、孤独が交差する現代の労働と老いを考える。

ミラノのファッション街を、ひとりで歩く女性がいる。彼女の名はミランダ・プリーストリー。長年、ファッション業界に君臨してきた伝説的な編集長だ。だが映画『プラダを着た悪魔2』の中で、彼女はある夜、夫にこう問いかける。「人はいつ、身を引くべき時を知るの？」

夫の答えはシンプルだった。「その時が来たら、わかるよ。きっとわかる。」

この言葉は長い間、老いと仕事にまつわる「常識」として語り継がれてきた。しかし、リー・アン・ロウリンズ・ウィリアムズ氏（老年学・精神保健研究者）は問う。本当に「わかる」のだろうか、と。

引退の「当たり前」が崩れた時代

20世紀の多くの期間、引退は比較的明確なライフステージだった。一定の年齢になれば職場を離れ、余暇や家族との時間を楽しむ「第三の人生」へ移行する。アメリカでは1935年の社会保障法制定、第二次世界大戦後の企業年金の普及がこの移行を制度的に支えた。

ところが現在、その「当たり前」は大きく揺らいでいる。1991年のアメリカにおける平均引退年齢は57歳だったが、2024年には65歳以上の就労者が全体の約5人に1人を占め、2015年から2024年の間に33%以上増加した（米労働統計局）。

背景には複数の要因がある。寿命の延伸、生活費の上昇、雇用主提供の医療保険への依存、介護責任、そして老後の貯蓄不足。2024年のAARPの調査では、50歳以上のアメリカ人の約4人に1人が「生涯引退しないと思う」と回答している。

これは単なる「働き続けたい」という意欲の問題ではない。多くの場合、経済的な必要性が人々を職場につなぎとめているのだ。

仕事は「収入」以上のものを与えている

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日本ではこの問いが、より切実に響くかもしれない。世界でも有数の高齢化社会である日本では、65歳以上の就業率は約25%（2023年、総務省）と主要先進国の中でも高い水準にある。トヨタやソニーなどの大企業が定年延長や再雇用制度を整備し、政府も「生涯現役社会」を政策目標として掲げている。

だがここで見落とされがちな視点がある。老年学・職業心理学の研究が示すのは、仕事が単なる収入源ではなく、アイデンティティ・社会的つながり・生活の構造・意味・目的を提供しているという事実だ。

特に日本社会においては、職場が長らく「コミュニティ」の役割を果たしてきた。会社の飲み会、同僚との日常会話、仕事を通じた「必要とされている感覚」——これらは引退とともに一度に失われる可能性がある。

一方、かつて職場外での社会的つながりを支えてきた地域コミュニティや市民活動、宗教団体などは、日本でも都市部を中心に弱体化している。孤独・孤立問題は日本でも深刻化しており、2021年には「孤独・孤立対策担当大臣」が設置されたほどだ。

引退後に「何を失うか」を、私たちはまだ十分に計算に入れていないのかもしれない。

「老害」と「高齢者の知恵」の間で

社会が高齢者の労働継続に送るメッセージは、矛盾に満ちている。

一方では「アクティブエイジング」「生涯現役」として高齢者の活躍を称える。しかし他方では、影響力ある地位に留まり続ける高齢者に対して「若者の機会を奪っている」という批判が高まっている。アメリカでは2026年5月、ハーパーズ・マガジン誌の表紙を飾ったサミュエル・モインの論文「老衛兵（The Old Guard）」が、アメリカが「老人支配（ジェロントクラシー）」に陥っていると論じ、議論を呼んだ。

日本でも「老害」という言葉がSNSで頻繁に使われるようになった。世代間の断絶と経済的格差への若者の不満は、高齢者の存在そのものへの批判として表出しやすい。

だがこの議論には注意が必要だ。「高齢者が働き続けるのは権力欲のためだ」という前提は、経済的不安や孤立を抱えながら職場に留まらざるを得ない多くの高齢者の現実を無視している。問題の本質は、世代間の対立ではなく、引退後の生活を支える社会的インフラの不足にあるのではないか。