海は地球を救えるか？海洋CO₂回収の現実

地球の温暖化を止めるために、私たちは今、排出を「ゼロにする」だけでは足りない段階に入っています。

国連の気候科学者たちによる最新の包括的報告書は、明確にこう述べています。危険な温暖化を回避できるシナリオのすべてに、大気中のCO₂を「引き戻す」技術が不可欠だと。排出を減らすことは前提として、年間90億トン以上のCO₂を大気から吸収・除去する産業を、ゼロから構築しなければならない。それも、わずか数十年のうちに。

この巨大な課題に対して、ある意外な答えが浮かび上がっています。空ではなく、海からCO₂を取り出すという発想です。

なぜ「海」なのか——物理が教える合理性

現在、大気中のCO₂濃度は約430ppm（百万分率）。これは人類が経験した中でも最高水準とされています。しかし、この数字はあくまで大気の0.04%にすぎません。空気から直接CO₂を1トン回収しようとすると、18億立方メートルもの空気を処理する必要があります。オリンピックの競泳プール720杯分に相当します。エネルギーも設備も、莫大なコストがかかります。

ところが海水はまったく違います。CO₂は水と反応する性質があるため、海中の濃度は大気の約150倍。人類の炭素排出量の約30%はすでに海が吸収しています。つまり、海はすでに最大の「炭素回収装置」として機能しているのです。

UCLAの工学教授でもあり、海洋CO₂回収企業Equaticの共同創業者であるGaurav Sant氏はこう説明します。「私たちが注目しているのは直接回収です。回収のステップがコストと複雑さの大部分を占めているからです」。

海からCO₂を取り出すと、ヘンリーの法則により、大気中のCO₂がさらに海に溶け込んでいく。つまり、海洋のCO₂を抜き取ることは、間接的に大気のCO₂も引き下げることになります。海は地球の表面積の3分の2を覆っているため、この反応が起きる面積は途方もなく広大です。

技術の現在地——パイロットから商業化へ

現在、この分野で先行している企業としてCapturaとEquaticの2社が注目されています。

Capturaはカリフォルニア大学の研究から生まれたスタートアップで、ハワイに70日間・1000万ドル未満で建設したパイロット設備を稼働させています。年間約1000トンのCO₂を回収する能力を持ちます。同社のCEO、Steve Oldham氏が強調するのは「化学物質のクローズドループ」です。海水を電気透析で酸と塩基に分解してCO₂を分離し、中性化した水を海に戻す。外部から化学物質を追加する必要がなく、電気透析ユニットは一種の蓄電池としても機能するため、太陽光発電のような断続的な再生可能エネルギーとの相性も良いと言います。

一方、Equaticは今年後半にシンガポールで世界最大規模の海洋CO₂回収プラントを稼働させる計画です。1日あたり約10トンのCO₂を回収する能力を持ち、同時に副産物として水素も生成します。規模としてはまだ小さいですが、「技術が実際に機能する」ことを示す実証の場として重要な意味を持ちます。

ただし、スケールの問題は正直に向き合う必要があります。年間500キロトン規模の商業プラントが仮に実現したとしても、地球規模で100億トンのCO₂を処理するには、そのようなプラントが2万基必要です。世界に約1万4000基の石炭火力発電所、10万基以上の廃水処理施設があることを考えると、不可能ではないかもしれません。しかし、それは数十年をかけて積み上げてきたインフラと比較しての話です。

ビジネスとしての壁——誰が、なぜ払うのか

ここで問題の核心に触れます。CO₂回収は本質的に「廃棄物処理」のビジネスです。ゴミや下水処理と同様に、社会が必要性を認識して初めて成立します。しかし、CO₂は無色無臭で、その影響は地球規模に拡散しています。

ユニバーシティ・オブ・コネチカットの環境経済学者、Jackson Somers氏はこう述べます。「もし自分の家の前に黒い炭素の雲があれば、すぐに取り除こうとするでしょう。でも、そうはなっていない」。

現状のビジネス環境は、率直に言って厳しいです。アメリカは気候関連政策から撤退しつつあり、45Q税額控除（大気からのCO₂回収に対して1トンあたり最大180ドルの控除）は海洋CO₂回収には適用されません。企業のESG（環境・社会・ガバナンス）への逆風も強まっています。CapturaのOldham氏は率直にこう言います。「正直に言えば、タイミングが悪い」。

それでも、希望の光はあります。米国のいくつかの州、英国、EUでは排出量取引制度（キャップ・アンド・トレード）が機能しており、海洋CO₂回収で生成されたクレジットも利用可能です。航空会社や海運会社は数十年先を見据えた計画が必要で、将来の炭素規制強化を見越してクレジットを求めています。また、GoogleやJPMorgan Chaseなどが参加するコンソーシアム「Frontier」は、10億ドルの資金をプールして炭素回収クレジットの購入に充てる計画を持ち、市場形成のシグナルを送っています。

Capturaは電気透析技術を海水淡水化やリチウム採掘などにライセンス供与することで収益の多角化を図り、Equaticは副産物の水素販売を視野に入れています。

日本にとっての文脈

日本はこの技術と無縁ではありません。島国として長大な海岸線を持ち、海洋技術と海運インフラに強みを持つ日本は、海洋CO₂回収の展開において地理的・技術的な優位性を持ちえます。川崎重工業や三菱重工業などはすでにCCS（炭素回収・貯留）技術に投資しており、電気透析や海水処理の技術蓄積もあります。

また、日本の大手航空会社や海運会社（日本郵船、商船三井など）は、国際的な炭素規制の強化を見越してカーボンオフセット市場に積極的に関与しています。もし海洋CO₂回収のクレジットが信頼性の高い検証基準のもとで市場に流通するようになれば、これらの企業にとって重要な選択肢となる可能性があります。

さらに、日本が直面する課題——エネルギー安全保障、脱炭素化、そして海洋環境保護——は、この技術が解こうとしている問題と深く重なっています。