水が枯れる街で、石油は流れ続ける

貯水率8%。これは砂漠の小村の話ではない。米国最大の原油輸出港を抱える、テキサス州コーパスクリスティの現実だ。

人口31万8,000人のこの都市では、2024年8月から住民による芝への散水が全面禁止されている。このまま雨が降らなければ、2026年12月にも「水の緊急事態」が宣言される可能性があり、その場合、各家庭の月間使用量は6,000ガロン（約2万2,700リットル）に制限される。これは米国の平均的な家庭の使用量の3分の2に過ぎない。

石油は輸出できるが、水は輸入できない

コーパスクリスティは、テキサス州南部の「コースタル・ベンド」地域の中心都市だ。港湾の貿易額は2013年から2023年の10年間で2倍以上に拡大し、今や米国No.1の原油輸出港として世界のエネルギー市場を支えている。西テキサスでのフラッキング（水圧破砕法）によるシェールオイル増産と、2015年の原油輸出規制緩和が、この急成長を後押しした。

問題の核心は、この産業拡大と水資源の逼迫が同時進行したことにある。2010年代後半、港湾の成長に引き寄せられた石油化学企業が次々と進出する中、市の担当者は企業側に「水は十分に供給できる」と約束していた。しかし現実は、その言葉とは逆の方向へ動いていた。

市の水源は主に三つの河川流域からの雨水と流出水に依存している。中核となるチョーク・キャニオン貯水池とコーパスクリスティ湖は、2021年末から続く干ばつにより、2026年5月時点で合計容量のわずか8%まで低下した。不足分を補うためにメアリー・ローズ・パイプライン経由でコロラド川やレイク・テクサナから水を引いているが、テクサナの水位も2025年半ばから下降傾向にある。

10億ドルの計画が崩れた日

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解決策として最も期待されていたのが、海水淡水化プラントの建設だった。2017年から2024年にかけて、州から7億5,000万ドル以上の融資を受け、設計・建設が進められてきた。干ばつに左右されない安定水源として、地域の悲願ともいえるプロジェクトだった。

ところが2025年9月、市議会はこの計画を白紙に戻した。当初の見積もりから膨らんだ建設費用が12億ドルに達したことが主な理由だ。10年近い準備期間と膨大な公的資金が投じられた末の撤退は、行政の計画能力への疑問を残した。

現在、市は複数の代替策を並行して模索している。ヌエセス川沿いの深井戸から日量1,200万ガロン（約4,540万リットル）の地下水をすでに供給中で、さらに北部のエバンジェリン帯水層からの追加採取（日量最大2,400万ガロン）を2026年11月開始を目標に許可申請中だ。ただし、隣接自治体がこの計画に反発し、許可阻止の手続きを進めている。

下水処理水の再利用も進む。ヴァレロやフリント・ヒル・リソーシズといった石油大手が、工業用冷却水として処理済み排水を使用することに合意。2026年10月から日量100万ガロンの供給が始まり、最終的には1,600万ガロン（約6,050万リットル）まで拡張される予定だ。

「水の安全保障」という問い

この問題が日本にとって遠い話に見えるとすれば、それは錯覚かもしれない。コーパスクリスティから輸出される原油の一部は、アジアの精製施設へ向かう。水不足が産業活動を制限すれば、エネルギー供給チェーンに影響が及ぶ可能性は否定できない。

視点を変えれば、この危機は「水と産業の共存」という普遍的なジレンマを照らし出している。日本でも、半導体工場や大型データセンターの誘致に際して、地域の水資源への影響を問う声が上がり始めている。熊本県のTSMC工場をめぐる地下水問題は、その象徴的な事例だ。

気候変動の影響で、干ばつはより長期化・深刻化すると予測されている。テキサス大学アーリントン校で水文学を研究するミシェル・ヒュメル氏は、「長期的な計画には気候変動の影響と継続的な干ばつの可能性を織り込む必要がある」と指摘する。コーパスクリスティの事例は、インフラ整備が産業誘致の「約束」に追いつけなかった時に何が起きるかを、リアルタイムで示している。