ビットコイン「史上3番目の売られすぎ」が示す意外な投資機会

ビットコインのRSIが17まで急落。過去2回の同様な状況では、その後数ヶ月で数倍の上昇を記録。今回も同じパターンを辿るのか？

65,000ドルまで急落したビットコインに、意外な「買いシグナル」が点灯している。恐怖で売りが殺到する中、あるテクニカル指標が「史上3番目の売られすぎ」を示し、過去の経験則では大幅反発の前触れとなってきた。

パニック売りが生んだ「極限の売られすぎ」

木曜日、ビットコインは65,000ドル付近まで暴落し、暗号資産デリバティブ市場では15億ドルを超える清算が発生した。投資家心理は極度に悪化し、「売り」一色の相場となっている。

しかし、この混乱の中で注目すべきデータがある。相対力指数（RSI）と呼ばれるテクニカル指標が17.6まで急落したのだ。RSIは0から100の範囲で資産の「買われすぎ」「売られすぎ」を判断する指標で、一般的に30を下回ると売られすぎとされる。

17.6という数値は、ビットコインの現代史において極めて稀な水準だ。これを下回ったのは、2020年のコロナショック時の15.6と、2018年の弱気相場底での9.5のわずか2回のみ。つまり、現在のビットコインは「史上3番目の売られすぎ状態」にある。

興味深いのは、過去2回の極端な売られすぎ局面で何が起きたかだ。

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2018年の場合、RSIが9.5まで下落した後、ビットコインは3,150ドルから13,800ドルへと、わずか8ヶ月で4倍以上の上昇を記録した。

2020年のコロナショック時も同様だ。RSIが15.6を記録した後、ビットコインは3,900ドルから1年余りで65,000ドルまで急騰。実に16倍を超える驚異的な上昇となった。

「極限の売られすぎ」は、多くの場合「極限の買い機会」を意味してきた。現在の状況が過去のパターンを踏襲するなら、今の恐怖相場こそが長期投資家にとっての絶好のエントリーポイントかもしれない。

日本の暗号資産投資家にとって、この状況をどう捉えるべきか。

まず、流動性の枯渇に注目したい。70,000ドルから80,000ドルの価格帯で大量の売りが出たため、この水準の抵抗は大幅に弱くなっている。反発が始まれば、意外にスムーズに上昇する可能性がある。

次に、日本の機関投資家の動向だ。野村ホールディングスやSBIホールディングスなど、暗号資産事業を手がける日本企業は、こうした下落局面をどう活用するのか。特に、日本の金融機関は伝統的にリスク管理に長けており、極端な売られすぎ局面での逆張り投資を得意としてきた。

最後に、円安との関係性だ。ビットコインは米ドル建てで取引されるため、円安局面では日本の投資家にとって実質的な購入コストが上昇する。現在の為替水準を考慮すると、ドル建てでの「買い場」が円建てでも同様の機会となるかは慎重な判断が必要だ。