地球を救う最善策は「食事」だった

あなたは今日、何を食べましたか？ その選択が、太陽光パネルを屋根に設置するよりも、地球に大きな影響を与えているかもしれません。

「個人には何もできない」という問いへの答え

毎年4月のアース・ウィーク（地球週間）が近づくと、環境への関心が高まります。コンポストを始めるべきか、ファストファッションをやめるべきか、気候変動対策の団体に寄付すべきか——。しかし近年、現代の環境運動の中でひとつの考え方が「常識」として広まっています。それは、「個人の行動では地球は救えない。変えるべきは政府と企業だ」という主張です。

この考え方は、大筋では正しいと言えます。しかし、環境非営利団体のProject Drawdownが行った分析は、少し異なる視点を提示しています。同団体が家庭レベルで実践できるカーボンフットプリント削減策の上位20項目を分析したところ、第1位に並んだのは「食品廃棄物の削減」と「植物性食品を中心とした食事（肉・乳製品を減らす食事）」でした。太陽光パネルの設置は第3位にとどまり、上位2項目とは大きな差がありました。

さらに注目すべき点があります。食の選択は、電気自動車の購入や住宅の省エネリフォームとは異なり、初期投資がほぼ不要で、1日に何度も行える「低コストの意思決定」です。つまり、誰にでも今日から始められる行動なのです。

牛の放牧地は、なぜ「自然」に見えるのか

では、なぜ食と環境の関係はこれほど見過ごされてきたのでしょうか。

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Good Food Institute代表のブルース・フリードリッヒ氏は著書『Meat』の中で、肉生産の非効率性をこう表現しています。「鶏肉の場合、1皿の肉を食べるために8皿分のパスタをゴミ箱に捨てているようなもの。牛肉ならその比率はさらに高くなる」。動物を食用にするためには、まず大量の穀物（トウモロコシや大豆など）を育て、それを家畜に与えなければなりません。この過程で膨大なエネルギーと資源が失われます。

しかし、煙突から黒煙を上げる発電所は「汚染」として直感的に認識される一方、高速道路沿いの牧草地で草を食む牛の群れは「自然で牧歌的な風景」に映ります。この認知のギャップが、畜産業の環境負荷を見えにくくしてきた一因です。

数字で見ると、その規模は明確です。畜産業は現在、地球上の居住可能な土地の3分の1以上を占めており、世界の森林破壊と生息地喪失の最大の原因となっています。米国内だけでも、国土の41%が畜産関連の用途に使われています。また、畜産業は淡水の最大の消費者であり、家畜の糞尿や飼料作物への肥料散布による水質汚染も深刻です。

気候変動への影響も無視できません。畜産業（肥料生産、糞尿、森林伐採、牛のメタンガスのげっぷを含む）は、世界の温室効果ガス排出量の14.5〜19%を占めると推計されています。200人以上の農業・環境科学者を対象とした2021年の調査では、農業由来の気候排出量を削減する最も効果的な方法として、大多数が「肉・乳製品の消費削減」を挙げました。

「個人の選択は無意味」という神話

「自分一人が肉を減らしても、生産量は変わらない」という反論もよく耳にします。しかし、オクラホマ州立大学の農業経済学者ジェイソン・ラスク氏とベイリー・ノーウッド氏の研究は、消費者が肉・卵・牛乳の購入を減らすと、実際に生産量が減少することを数値で示しています。市場のメカニズムは、確かに機能しているのです。

日本の文脈で考えると、この問題は特に興味深い側面を持ちます。日本の食文化は伝統的に、魚介類や豆腐、納豆、野菜を中心とした植物性食品の比率が高い「和食」を基盤としてきました。しかし近年、肉類の消費量は増加傾向にあります。農林水産省のデータによれば、日本の1人あたりの肉類消費量は過去数十年で大幅に増加しており、欧米型の食生活への移行が進んでいます。

一方で、日本では食品ロス削減への意識は比較的高く、「もったいない」という文化的概念が根付いています。Project Drawdownが食品廃棄物削減を植物性食事と並ぶ最重要行動として挙げていることは、日本社会にとって親しみやすい切り口かもしれません。

もちろん、長期的には政府や企業レベルの変革が不可欠です。しかし現状、畜産業界は環境規制に対して強い政治的影響力を持ち続けています。消費者の選択が変わらなければ、その力学も変わりにくいでしょう。