深海4000mの資源争奪戦：海底に眠る「緑の鉱山」

電気自動車のバッテリーに欠かせないコバルト。スマートフォンの基板を支えるニッケル。これらの「重要鉱物」をめぐる争いが、今、水深4,000メートルを超える太平洋の海底へと舞台を移しつつあります。

海底で何が起きているのか

2022年、カナダの企業 The Metals Company は、太平洋の深海でひとつの実験を行いました。重量70トン以上のキャタピラー式機械が、海底をゆっくりと約160メートル進みながら、じゃがいも大の岩塊——「多金属団塊（ポリメタリックノジュール）」——を吸い上げたのです。この岩塊には、銅・マンガン・コバルト・ニッケルが凝縮されています。

同社はこのパイロット実験の成功を受け、現在は6万5,000平方キロメートル（日本の本州のおよそ4分の1に相当する広さ）にわたる海域での商業採掘の許可取得を目指しています。採掘対象となる団塊の総量は6億トン以上。これは、陸上の鉱山では到底まかなえない規模です。

こうした動きは The Metals Company だけではありません。中国・インド・ナウル共和国（南太平洋の小島国）を含む国家・企業・国営企業による31の探査・試験プロジェクトが現在進行中です。深海の資源をめぐる「静かな競争」は、すでに始まっています。

なぜ今、深海なのか

その答えは、地上のエネルギー転換の加速にあります。電気自動車・風力発電・太陽光パネルの普及に伴い、コバルトやニッケルなどの需要は今後数十年で急増すると予測されています。ところが、陸上の主要鉱山はコンゴ民主共和国やフィリピンなど、政情不安や環境規制の問題を抱える地域に集中しています。

こうした「供給リスク」への対応として、深海採掘は有力な選択肢として浮上してきました。団塊は数百万年をかけて自然に形成されたもので、採掘コストさえ下がれば、理論上は安定した供給源になり得ます。

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日本にとっても、この動きは他人事ではありません。トヨタ や パナソニック などの製造業大手は、バッテリー材料の安定調達を長年の課題としています。日本政府も独自に深海資源の調査を進めており、排他的経済水域（EEZ）内の海底鉱物資源への関心は高まっています。

「緑の採掘」は本当に緑なのか

しかし、深海採掘を手放しで歓迎できない理由もあります。

海洋生物学者たちは、深海の生態系が陸上以上に回復力が低いと警告しています。団塊が存在する海底には、独自の微生物群や無脊椎動物が生息しており、採掘による撹乱が与える影響は、数百年単位で残る可能性があります。国際海底機構（ISA）は規制枠組みの策定を進めていますが、商業採掘の許可基準はいまだ確定していません。

また、「重要鉱物の確保」という大義名分のもとで、環境コストが過小評価されるリスクも指摘されています。陸上の採掘に比べて「環境に優しい」とされる深海採掘ですが、その根拠となるデータはまだ限られています。

一方で、支持派はこう反論します。「陸上採掘による森林破壊や水質汚染と比較すれば、深海採掘の環境負荷は相対的に低い。重要なのは、比較の基準をどこに置くかだ」と。

地政学という見えない戦場

技術と環境の問題と同時に、深海採掘には地政学的な側面もあります。中国はすでに複数の深海探査ライセンスを保有しており、レアアース・重要鉱物のサプライチェーンにおける優位性を海底にまで拡張しようとしています。

日本・欧米諸国にとって、これは単なるビジネスの話ではありません。エネルギー転換に必要な鉱物を「誰が、どこから、どのように供給するか」という問いは、安全保障の問題でもあるのです。

深海という「最後のフロンティア」をめぐる競争は、陸上の資源争奪戦の延長線上にあります。そして日本は、その競争の外側にいるわけではありません。