メモリ不足が示す、AIバブルの「見えないコスト」

あなたが次に買うiPhoneは、AIのせいで高くなるかもしれません。

2026年5月1日、Appleのティム・クックCEOは四半期決算の説明会でこう述べました。「メモリコストが今後、私たちのビジネスに対してますます大きな影響を与えると考えています」。この一言は、テック業界全体に広がる静かな危機を象徴しています。

AIが「メモリを食い尽くす」構造

決算自体は好調でした。Appleの2026年度第2四半期（1〜3月期）の売上高成長率は17%と、会社予想を上回りました。しかしクックCEOが繰り返し強調したのは「供給制約」という言葉です。特に6月末に終わる第3四半期では、複数のMacモデルで大きな影響が出ると警告しました。

なぜ今、メモリがこれほど不足しているのか。その根本にあるのはAIインフラへの需要爆発です。NvidiaのAIチップは世代を重ねるごとに搭載メモリ量が増え続けており、データセンター向けの高帯域幅メモリ（HBM）が市場供給の大半を吸収しています。その結果、スマートフォンやPCといったコンシューマー向けデバイスに回るメモリが慢性的に不足し、価格が高騰しているのです。

この問題はAppleだけではありません。Microsoftは2026年の設備投資予測を前年比61%増の1,900億ドルと発表し、そのうち250億ドル分がコンポーネント価格上昇の影響だとCFOのエイミー・フッド氏が説明しました。Metaも設備投資予測の上限を1,450億ドルに引き上げ、その理由の一つとして「コンポーネント価格の上昇見通し」を挙げています。メモリメーカーのMicronの株価は過去1年で約570%上昇しており、市場がこの構造変化をどれほど深刻に見ているかが分かります。

「選択肢を検討する」の意味するところ

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アナリストたちが最も知りたかったのは、Appleがこの状況にどう対応するかです。クックCEOの答えは「幅広い選択肢を検討する」という慎重なものでした。具体的な言及は避けましたが、業界アナリストはいくつかのシナリオを示しています。

Morningstarのウィリアム・カーウィン氏は、メモリメーカーとの長期供給契約締結によるコスト安定化を一つの選択肢として挙げます。実際、同じ日の決算説明会でSanDiskはこうした新規契約を「多数締結した」と述べています。D.A. Davidsonのギル・ルリア氏は、製品に搭載するメモリ容量の削減、端末価格の引き上げ、あるいは粗利益率の圧縮という三つの選択肢を提示しました。IDCのナビラ・ポパル氏はより具体的で、「価格引き上げはProやMaxモデルに集中し、ベースモデルは据え置く可能性が高い」と分析しています。

ただし、AppleはこれまでiPhoneの価格引き上げを巧みに回避してきた実績があります。Direxionのジェイク・ビーハン氏は「Appleの規模、財務基盤の強さ、そして比較的保守的な設備投資アプローチが、他社より柔軟に対応できる余地を与えるだろう」と評価します。ウォール街も今回の決算をおおむね好意的に受け止め、株価は上昇しました。

なお、9月にクックCEOの後任として就任予定のジョン・テルナス氏（現ハードウェア担当上級副社長）が、この難題を引き継ぐことになります。

日本市場への波紋

日本の消費者や企業にとって、この問題は決して対岸の火事ではありません。

ソニーや任天堂をはじめとする日本のコンシューマーエレクトロニクスメーカーも、同じメモリ市場から部品を調達しています。特に任天堂は2025年に発売した「Nintendo Switch 2」向けのメモリ確保について、すでに供給側との交渉を慎重に進めてきたとされています。メモリ価格の高騰が続けば、次世代ゲーム機やスマートフォンの国内販売価格にも影響が及ぶ可能性があります。

また、日本はメモリ製造における重要な素材・装置サプライヤーを多数抱えています。信越化学やJSRなどの素材メーカー、東京エレクトロンなどの半導体製造装置メーカーにとって、メモリ需要の拡大は事業機会の拡大を意味します。供給不足という危機の裏側に、日本企業にとっての追い風が存在することも見逃せない視点です。