韓国船が「単独行動」で攻撃か——ホルムズ海峡が問う同盟の代償

月曜日の朝、アラブ首長国連邦沖の海域に停泊していた韓国の大手海運会社HMM（旧現代商船）の貨物船が爆発した。船体は炎に包まれ、韓国政府は原因究明に「数日かかる可能性がある」と慎重な言葉を選んだ。だが、ワシントンからは翌日、より断定的な声が届いた。

トランプ大統領は5月5日、ホワイトハウスでのイベント中にこう述べた。「韓国はその石油の43%をホルムズ海峡から得ている。彼らの船は撃たれた。護衛の船団から外れて単独行動を取ったから、あの船は昨日ひどい目に遭った。我々が守った船は撃たれていない」。

「プロジェクト・フリーダム」という文脈

この爆発が起きたのは、米国が「Project Freedom（プロジェクト・フリーダム）」作戦を開始したまさにその時期と重なる。ホルムズ海峡での航行の自由を回復することを目的とした、この多国間護衛ミッションは、中東戦争が続く中でイランが事実上の海峡封鎖に近い状況を作り出していることへの対抗措置だ。

トランプ大統領の発言は、単なる事実の報告ではなく、明確な政治的メッセージを含んでいた。韓国に対して、このミッションへの参加を促す圧力である。「護衛されていた船は撃たれなかった」という言葉は、同盟国の傘の内側にいることの「価値」を数字ではなく、炎と爆発で示そうとするものだ。

一方、韓国政府の立場は慎重だ。爆発の原因が本当にイランによる攻撃なのか、それとも別の事故なのかについて、「調査中」という言葉を繰り返している。トランプ大統領が断言する「攻撃」と、ソウルが保留する「原因不明」の間には、外交的な溝がある。

日本のエネルギー安全保障への波紋

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この事件が日本にとって他人事でない理由は、地図を一目見れば明らかだ。日本もまた、原油輸入の大部分をホルムズ海峡経由の中東産油国に依存している。エネルギー庁のデータによれば、日本の中東依存度は原油輸入全体の約90%に達し、その多くがホルムズ海峡を通過する。韓国の43%という数字よりもはるかに高い。

日本の海運大手——日本郵船（NYK）、商船三井、川崎汽船——はいずれもこの海域に航路を持つ。万が一、ホルムズ海峡での緊張がさらに高まり、護衛ミッションへの参加が「条件」として提示されるような局面が来た場合、日本はどう対応するのか。憲法上の制約と日米同盟の義務の間で、政府は難しい判断を迫られる可能性がある。

自動車産業を筆頭に、製造業全体が原油価格の安定に強く依存している日本にとって、ホルムズ海峡の不安定化は直接的なコスト増につながる。トヨタやホンダのサプライチェーンが、遠く離れた海峡での出来事に揺さぶられる——それが現在の世界の構造だ。

「単独行動」が意味するもの

トランプ大統領が使った「go it alone（単独行動）」という表現は、軍事的な文脈を超えて、より広い問いを投げかける。グローバルなサプライチェーンが複雑に絡み合う現代において、「護衛の外に出る」選択はどの国にとっても現実的なリスクだ。

しかし、逆の問いもある。米国主導の護衛ミッションに参加することは、常に「安全」を意味するのか。参加することで、別の地政学的リスク——イランとの直接対立、地域での立場の変化——を引き受けることにはならないか。

韓国の選択が正しかったかどうかは、現時点では誰にも断言できない。爆発の原因すら、まだ確定していない。