米軍、イランの核物質を奪取するか――地上作戦の実像

トランプ政権がイランへの地上部隊派遣を検討。核物質奪取作戦の具体的な輪郭と、専門家が指摘する「実行不可能」のリスクを徹底解説。中東情勢が日本に与える影響とは。

「人が行って取ってくるしかない」――マルコ・ルビオ国務長官がこう語ったのは、今月初めの議会ブリーフィングの場でした。その言葉は、核不拡散の歴史において前例のほとんどない作戦の可能性を示唆するものでした。

トランプ政権が、イランの高濃縮ウランを地上部隊によって「物理的に奪取する」作戦を検討しているという報道が、ワシントンの安全保障コミュニティに静かな衝撃を与えています。2026年3月現在、ペンタゴンは3,000人規模の旅団戦闘チームを中東に展開する計画を持ち、ウォール・ストリート・ジャーナルが報じたその部隊は、空挺強行着陸作戦を専門とする陸軍第82空挺師団です。

作戦の全体像――10カ所、数週間、同時多発

専門家たちが描く作戦の輪郭は、想像以上に複雑です。

元海兵隊・国防情報局作戦専門家のジョナサン・ハケット氏によれば、標的となりうる施設は最大10カ所。イスファハン・アラク・ダルクホヴィンの研究用原子炉、ナタンズ・フォルドウ・パルチンの濃縮施設、サガンド・チネ・ヤズドの鉱山、そしてブシェール原子力発電所です。これらの施設は互いに離れた場所に位置しており、作戦は数週間にわたる同時多発的な行動を必要とします。

国際原子力機関（IAEA）の情報によれば、イランが保有する濃縮度60%の高濃縮ウランの大部分はイスファハンに集中しているとみられます。核兵器級とされる90%には達していませんが、自立的な核連鎖反応を支えうる水準です。科学・国際安全保障研究所（ISIS）上級研究員のスペンサー・ファラガッソ氏は、「これらの物質はいずれも細心の注意を払って扱う必要がある」と強調します。

昨年6月の空爆後、10カ所のうち8カ所はすでに地下深くに埋められているか、入口が土砂で塞がれています。ファラガッソ氏によれば、イスファハン施設のトンネル入口は戦争直前に土砂で埋め戻されました。地下施設への侵入には、大量の土砂を掘り起こせる重機が必要となります。

デルタフォースとシール・チーム6――精鋭部隊の役割

作戦の中核を担うのは、統合特殊作戦コマンド（JSOC）傘下の特殊任務部隊です。ハケット氏は、最も可能性が高い部隊としてデルタフォースとシール・チーム6を挙げます。後者はオサマ・ビン・ラディン殺害作戦を実行した部隊として知られています。両部隊は大量破壊兵器対処に特化した訓練を受けており、実際の任務開始まで72時間未満の通知しか与えられないことが多いといいます。

「砂、山、大気――外部の人間には些細に見えることが、特に夜間作戦では大きな障害になりうる」とハケット氏は言います。

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施設への突入後は、爆発物処理（EOD）技術者や陸軍第20CBRNE（化学・生物・放射線・核・高性能爆発物）コマンドの核無力化チーム（NDT）が後続します。これらの専門家は防護服や放射線検出器を携行し、核物質の安全な処理にあたります。

ただし、核物質が損傷を受けていた場合、ファラガッソ氏は「その場に残置するのが最善」と述べています。破損した容器を無理に移動させることは、放射性物質の拡散リスクを高めるからです。

「実行不可能」――専門家が語るリスクの重さ

作戦の詳細を語りながらも、両専門家は一致して「極めてリスクが高い」と結論づけます。

ファラガッソ氏は「特殊部隊を大部隊で支援する地上作戦は、極めて、極めてリスクが高く、最終的には実行不可能だと個人的には考える」と明言します。目標施設周辺の安全確保だけでも「地上部隊に多大なリスクをもたらす」とし、「死傷者が出ても不思議ではない」と付け加えます。

一方で、ハケット氏はトランプ政権によるイランとの交渉を「おそらく欺瞞」と見ており、部隊展開のための時間稼ぎである可能性を示唆します。ホワイトハウス報道官のカロライン・レヴィット氏は、和平合意が成立しなければ大統領は「地獄を解き放つ準備がある」と述べており、一部の議員がこの方針に懸念を示しています。

仮に核物質の奪取に成功した場合、その行き先については「米国内に輸送し、濃縮度を下げるために希釈処理する」のが最も安全な選択肢だとファラガッソ氏は述べます。保管場所としてはニューメキシコ州やコロラド州の「高度機密」施設が想定され、移送の際には海兵隊保安部隊連隊が護衛にあたるとハケット氏は説明します。

日本への影響――エネルギー安全保障と地域安定の交差点

この問題は、日本にとって決して対岸の火事ではありません。

まず、エネルギー安全保障の観点から見ると、日本はホルムズ海峡を経由する中東産原油への依存度が依然として高く、中東情勢の緊張は直接的に原油価格と輸送コストに影響します。イランへの軍事作戦が現実化した場合、ホルムズ海峡の封鎖リスクが高まり、トヨタや日産のサプライチェーンから家庭の電気代まで、広範な影響が及ぶ可能性があります。

また、核不拡散の観点からも、日本は独自の立場を持ちます。唯一の被爆国として、核物質の軍事的取り扱いをめぐる国際規範の変化には敏感にならざるを得ません。今回のような作戦が実行された場合、核不拡散条約（NPT）体制の信頼性や、国際原子力機関の査察制度のあり方に対する議論が再燃することは避けられないでしょう。

さらに、北朝鮮の核問題を抱える日本にとって、米国が「外交ではなく実力行使で核物質を奪取する」という前例を作ることの意味は、単純には評価できません。抑止力の観点からは一定のメッセージになり得る一方、地域の緊張を高めるリスクも孕んでいます。