テスラ初の年間売上減少、EVの王者に何が起きているのか

15年間続いた成長神話が終わった。テスラが2024年、創業以来初めて年間売上の減少を記録したのです。

数字が語る現実

テスラの2024年第4四半期決算によると、年間売上高は前年比2%減少しました。これは同社が上場以来、初めて経験する年間売上の後退です。特に注目すべきは、世界最大のEV市場である中国での苦戦が鮮明になったことでしょう。

イーロン・マスクCEOは決算説明会で「市場環境の変化と競争の激化」を理由に挙げましたが、その背景にはより深刻な構造変化があります。中国ではBYDやNIOなどの地元メーカーが急速に市場シェアを拡大し、テスラのブランド優位性が薄れているのが実情です。

日本市場への波及効果

テスラの不振は日本の自動車業界にとって複雑な意味を持ちます。一方でトヨタやホンダなどの日本メーカーにとっては、EV分野での巻き返しのチャンスと捉えることができるでしょう。

特にトヨタが推進するハイブリッド戦略の妥当性が再評価される可能性があります。同社は「全方位戦略」として、純電動車だけでなくハイブリッド、水素燃料電池車など多様な選択肢を提示してきました。テスラの苦戦は、この慎重なアプローチが正しかったことを示唆しているかもしれません。

変わるEV市場の力学

テスラの売上減少は単なる一企業の問題ではありません。EV市場全体が成熟期に入り、「技術の差別化」から「価格競争力」へと競争軸が移行していることを象徴しています。

中国メーカーの台頭は特に象徴的です。BYDは2024年、世界のEV販売台数でテスラを上回る可能性が高く、しかも30%以上安い価格帯で競合しています。これは日本企業にとっても看過できない変化でしょう。

ソニー・ホンダモビリティのような新しい取り組みも、この文脈で理解する必要があります。従来の自動車メーカーとテクノロジー企業の境界が曖昧になる中、日本企業はどのような独自性を打ち出せるかが問われています。