風車の町が教えてくれること――スペインの小村から見える再生可能エネルギーの未来

スペインの小村イゲルエラは、風力発電によって人口減少を食い止め、財政を再建した。再生可能エネルギーと地域共存の成功例から、日本が学べることとは何か。

1,000人。かつて3,500人が暮らしたスペインの小さな町が、2000年代初頭に迎えた人口の底だった。若者は仕事と学業を求めて都市へ去り、二度と戻らなかった。この「大いなる空洞化」は、スペイン農村部に広がる静かな危機だった。しかし今、その町の子どもたちには特別な呼び名がある――「風の世代（ジェネラシオン・ビエント）」と。

風車の丘に立つ町長

マドリードの南東に広がるカスティーリャ＝ラ・マンチャ地方。ドン・キホーテが風車を巨人と見誤って突進したあの大地に、今は本物の巨人たちが立ち並んでいる。高さ数十メートルの風力タービンが、青白い塔の上で静かに回り続けている。

イゲルエラ町の町長、イサベル・マルティネス・アルネド氏は2019年から町を率いている。彼女が23歳だった約25年前、この地域に欧州最大・世界第2位の風力発電所が建設された。「当時は未来的なものとして見られていました」と彼女は振り返る。「でも今では、再生可能エネルギープロジェクトが、適切な関与さえあれば、死にかけた町を救えると信じています。」

その「適切な関与」が、イゲルエラの物語の核心にある。風力発電会社への課税とリース料が町の財政を一変させた。現在、町の年間予算の約40パーセントが風力エネルギーの存在から直接生まれている。

お金が生んだ、もう一つの風景

お金は施設を生み、施設は人を引き留め、人はまた新しい命をもたらす――イゲルエラはそのサイクルを体現している。

風力発電の税収を使って、町は図書館と青少年センターを建設した。小学校にはスポーツ、音楽、英語、ダンスの授業が加わった。22キロ離れた中学校へのバスと、50キロ先の都市アルバセテへの無料バスが運行され、子どもたちは引っ越さずに高等教育にアクセスできるようになった。高齢者が自宅で暮らし続けるための支援も整い、それが難しくなれば、2006年に開設された町の広場に面するエル・ハルディン高齢者センターへ移ることができる。このセンターは地元の100人を雇用しており、その多くが工業系の男性優位な職場では働きにくい女性たちだ。

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ヘローナ大学の経済学者クラウディア・セラ＝サラ氏が1994年から2022年にかけての自治体財政データを分析したところ、スペインの風力発電導入自治体では一人当たり収入が平均45パーセント増加していた。かつて鉄道が町に活力をもたらしたように、風力発電が正のフィードバックループを生み出しているのだ。

「美しい野原」か、「雨のある未来」か

もちろん、批判がないわけではない。イゲルエラ近郊の野鳥観察家たちは、風力発電が生物多様性を損ない、景観を破壊していると訴える。保全協同組合デンドロスのメンバーたちは、ウクライナ戦争後にスペインが再生可能エネルギーへの移行を加速させる中で、環境保護が後回しにされていると感じている。風力タービンの影に鳥の死骸が見つかることもあり、ナトゥーラ2000（欧州の貴重な生息地ネットワーク）のような保護区域でのベストプラクティスが常に守られているわけでもない。

しかし、比較の視点は欠かせない。アンダルシア地方の古都カルモナの市長、フアン・アビラ氏はこう問いかける。「再生可能エネルギーを入れなければ、確かに最も美しい野原がある。でも、後で雨が降らないなら、最も美しい野原が何の意味があるのか？」スペインはすでに熱波と干ばつ・洪水の繰り返しに直面しており、気候変動は抽象的な未来の話ではない。

イゲルエラ自身も、無制限に開発を受け入れているわけではない。イベルドローラ社がイゲルエラの最も肥沃な農地にソーラーパネルを敷設しようとした際、町は「ノー」と言った。代わりに、既存の243基のタービンを63基の大型タービンに置き換え、同じ発電量を確保する方向で交渉が進んでいる。地域の主体性こそが、この成功の鍵なのだ。

日本への問い――「過疎」と「エネルギー」が交差する場所

この物語は、遠い欧州の一例として片付けられない。日本には800を超える過疎市町村が存在し、人口減少と財政難の悪循環に陥っている地域が数多くある。再生可能エネルギーの導入をめぐる地域の摩擦も、日本各地で起きている現実だ。

スペインが過去6年間で風力・太陽光発電容量を2倍に増やし、エネルギーミックスの過半数を再生可能エネルギーが占めるようになった一方、日本の再生可能エネルギー比率は依然として伸び悩んでいる。エネルギー安全保障の観点から再生可能エネルギーの国内展開を急ぐ必要性は高まっているが、「どう地域と共存するか」という問いへの答えは、まだ十分に議論されていない。

三菱商事や丸紅などの大手商社、あるいは東京電力のようなエネルギー企業が洋上・陸上風力に投資を拡大する中で、イゲルエラが示す「地域が主役になる」モデルは、日本の文脈でも検討に値する。高齢化が進む農村に、風力や太陽光が「新しい基幹産業」として根付く可能性はあるのか。