ソラナ、2030年に2000ドル到達予測も現在は100ドル台で低迷

スタンダードチャータード銀行がソラナの長期予測を発表。ミームコインから決済インフラへの転換が鍵となるが、短期的には厳しい状況が続く。

100ドルまで急落したソラナ（SOL）に対し、スタンダードチャータード銀行が2030年に2000ドルという強気予測を維持している。一方で2026年の目標価格は310ドルから250ドルに下方修正された。

ミームコインの王座から決済インフラへ

スタンダードチャータードの暗号資産研究責任者であるケンドリック・ジェフリー氏は、ソラナが「ワンパターンな存在」から脱却しつつあると分析している。

2025年には、ソラナのプロトコル手数料の約半分がミームコイン取引から生まれていた。しかし最新データは異なる傾向を示している。取引フローがミームトークンからSOL-ステーブルコインペアへとシフトし、新たな用途が台頭している証拠だ。

現在、ソラナでのステーブルコイン取引高はイーサリアムを大幅に上回っている。これは高頻度で低コストな取引が活発化していることを意味する。

具体例として、コインベースが開発したx402プラットフォームがある。AI駆動のマイクロペイメントをステーブルコインで処理するサービスで、平均取引額はわずか6セントだ。

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従来の金融システムでは、固定の取引手数料により実現困難だったマイクロペイメントが、新たなインターネットサービスを解放する可能性がある。機械間決済から、従量課金機能を内蔵したソーシャルアプリまで、用途は多岐にわたる。

コインベースの独自レイヤー2ネットワークBaseが現在は大部分の取引を処理しているが、手数料の高さが長期的な課題となっている。1セント未満というソラナのガス手数料は、こうした用途により適している。

機関投資家の関心も高まっている。2025年10月以降、Bitwise BSOL ETFはSOL関連ETFへの純流入の78%を吸収し、総供給量の1%以上をETF管理下に置いている。

デジタル資産を保有する企業の財務部門も、SOLの約3%を保有している状況だ。

ジェフリー氏の修正予測では、SOLは2027年に400ドル、2028年に700ドル、2029年に1200ドルに達するとしている。

日本では、デジタル決済の普及が他国に比べて緩やかだったが、政府のキャッシュレス推進政策により状況は変化している。ソラナのようなマイクロペイメント対応プラットフォームは、楽天やメルカリなどの日本企業にとって新たな事業機会となる可能性がある。

特に、高齢化が進む日本社会では、簡単で安価なデジタル決済システムの需要が高まっている。1セント未満の手数料は、従来の決済手数料体系を根本から変える可能性を秘めている。