子どものApple Watch、学校禁止でも親が選ぶ理由

2024年、多くの学校がスマートフォンを禁止した。そして2025年、今度はスマートウォッチも禁止対象となった。それでも、ある母親は7歳の娘にApple Watchを持たせることを決めた。なぜだろうか？

公園で起きた「事件」

晴れた週末、母親は娘を公園に先に行かせ、息子の自転車の世話をしていた。しばらくすると、知らない番号から何度も電話がかかってきた。公園に着くと、娘は見知らぬ人と一緒に泣いていた。

「あなたがいなかった」と善意の通行人は非難するように言った。「150メートルしか離れていなかったのに」母親は抗議したが、無駄だった。その時、彼女は決心した。子どもにApple Watchを持たせる時が来たと。

学校禁止の現実と親の選択

Appleは2020年にファミリーセットアップ機能を導入し、子どもや高齢者向けにApple Watchを明確にマーケティングした。しかし皮肉なことに、2024年以降、多くの学校がスマートデバイスを禁止し始めた。

代替案としてPinwheelやTin Can phoneのような「電話なし」コミュニケーション端末も登場している。それでも、この母親がApple Watchを選んだ理由は明確だ。「家に古いApple Watchがあり、大企業の製品ならセキュリティ問題に迅速に対応してくれると信じているから」。

実際の設定と使用体験

Apple Watch for Your Kids（旧ファミリーセットアップ）を使うには、Series 6以降のセルラー対応モデルが必要だ。子ども用のApple IDを作成し、連絡先を制限し、スクールタイム機能で授業中のアプリ使用をブロックできる。

興味深いのは、子どもたちの実際の使い方だ。この7歳の娘はSiriを頻繁に使用している：

「ねえSiri、ロシアって何？」 「アメリカの国旗に星はいくつある？」 「世界で一番気持ち悪い動物の写真を見せて」

母親は振り返る。「子どもたちは世界から逃げるのではなく、世界とつながるためにテクノロジーを使っている。もし私たちみんながそうしたら、もっと良い世界になるかもしれない」。

日本の文脈で考える

日本でも学校でのスマートデバイス禁止議論が活発化している。しかし、少子高齢化が進む中、子どもの安全確保はより重要な課題となっている。登下校中の見守り、災害時の連絡手段として、スマートウォッチの需要は高まる可能性がある。

ソニーやセイコーなど日本企業も子ども向けウェアラブル市場に注目している。教育現場とテクノロジーの調和をどう図るかが、今後の焦点となるだろう。