ロボットがボランティアになる日

毎時500食。それがプロジェクト・オープン・ハンドのボランティアたちが達成してきた数字だ。だが今、そこに新しい「仲間」が加わり、さらに200食を積み上げている。腕が2本あり、じゃがいもサラダをトレイに盛り付け、時々こぼしながら——それでも文句ひとつ言わないロボットたちが。

ボランティアが消えた街で

プロジェクト・オープン・ハンドは、1985年にサンフランシスコの地元の祖母でHIV啓発活動家だったルース・ブリンカーが設立した非営利団体だ。エイズ危機への対応として始まったこの組織は現在、心臓病・糖尿病・慢性腎臓病など様々な疾患を持つ人々のために、医療的に調整された食事を無料で提供している。患者ごとにアレルギーや栄養要件が異なるため、食事の組み立ては単純作業ではない。

かつてこの作業を支えていたのは、企業が社会貢献活動として派遣する「コーポレートボランティア」だった。しかしコロナ禍で人々が都市を離れ、その流れは止まった。その後サンフランシスコはAIブームによって息を吹き返したが、新たに流入したテック企業や富裕層が、かつてのような地域貢献に積極的かというと、そうではないとCEOのポール・ヘプファーは率直に語る。「AI企業もバイオファーマ企業も、パンデミック前のような関わり方をしていない。これは本当に残念なことです」

そんな状況の中、同団体とシェフ・ロボティクスの出会いは偶然の産物だった。両社の社員がBARTの車内で会話を交わしたことがきっかけだ。シェフ・ロボティクスはサンフランシスコに本拠を置き、食品産業向けの「フィジカルAI」を開発する企業。料理も包丁仕事もしない——ただ食材をトレイに盛り付けるという工程に特化したロボットアームを提供している。

「速いから」ではなく「人がいないから」

現場で働くスーシェフのアルマ・カセレスの言葉は、この導入の本質を鋭く突いている。「速いからロボットを入れたわけじゃない。ボランティアがいないから、なんです」

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2台のロボットアームは1日わずか数時間だけ稼働し、コンベヤーベルトに沿った組み立てラインの一部を担う。約70種類の食材に対応できるアタッチメントを交換しながら、じゃがいもサラダやコーンをトレイに盛り付けていく。精度は完璧ではなく、時にこぼれた食材が床に散らばる。一人の人間ボランティアがトレイを拭く役割を担い、床のコーンは後で掃き集められる。

シェフ・ロボティクスCEOのラジャット・バゲリアはこう説明する。「腕とすくう動作があれば、『玉ねぎがどれくらい火が通っているか』という物理的な問題が、『正しい動作パスを持っているか』というソフトウェアの問題に変換される。それははるかにスケーラブルです」。食材はぬれていて、粘り気があり、柔らかい。最高のシミュレーションでも完全には再現できないと彼は認める。

ロボットの導入費用はサブスクリプション形式で支払われている。ヘプファーCEOはこれを「スケール思考への転換」と位置づける。「非営利団体は『乏しさの思考』で動きがちですが、それはサービスを受ける人々への不誠実さだと思います。革新や質の改善を探さなくなってしまう」

日本社会への問い

この事例が日本にとって他人事でないのは明らかだ。日本は世界で最も深刻な少子高齢化と労働力不足に直面している。介護・福祉分野のボランティア確保は都市部でも地方でも年々難しくなり、食事配達サービスを運営するNPOや社会福祉法人も人手不足に悩む。

日本ではトヨタやホンダ、川崎重工などがサービスロボットや介護支援ロボットの開発を進めているが、食品盛り付けという地味な工程への応用はまだ限定的だ。シェフ・ロボティクスのようなサブスクリプション型のロボット・アズ・ア・サービス（RaaS）モデルは、初期投資を抑えたい非営利団体や中小事業者にとって現実的な選択肢になりうる。

一方で、日本のボランティア文化は企業の社会貢献（CSR活動）と深く結びついている。コロナ禍以降、その文化が回復しているかどうかは地域によって差がある。「テクノロジーを使っていることを見せれば、テック業界の人たちが関心を持ってくれるかもしれない」というヘプファーの言葉は、日本のNPOにとっても一つのヒントになるかもしれない。

1990年代にオープン・ハンドのサービスを利用し、今は組み立てラインを管理する側になったジョセフ・ソビエシャックは言う。「古い人間だから最初は懐疑的だった。でも今は、まあ、慣れてきた。最初よりずっとうまく動いている」

ロボットが「ボランティア」として食事を盛り付ける光景は、奇妙に見えて、どこか温かい。機械が人の善意の代わりを務めるのではなく、善意が向かう先を変えているからだ。