救急隊員の「仮眠」が医療行為である理由

24時間勤務が当たり前の救急医療現場で、仮眠が単なる休憩ではなく患者の命を守る重要な医療介入である実態を探る

午前7時、32時間の勤務が終わる1時間前。ピッツバーグで救急救命士として働く筆者は、激しく嘔吐し意識レベルの低下した患者の元へ向かった。現場に向かう足取りは重く、頭痛がひどい。これは痛みではなく、睡眠不足による疲労の圧迫感だった。

これが筆者にとって過去32時間で15回目の出動だった。休息も睡眠もほとんど取れずに働き続けていた。

見落としが招いた15分の遅れ

患者は高齢男性で、当初は胃腸系の問題と思われた。しかし激しい震えが始まり、家族が書類を持参し、警察も到着して現場は混乱した。疲労により思考が鈍っていた筆者は、気が散りやすい状態だった。

15～20分後、患者が第3度房室ブロックと徐脈（心拍数の低下）を患っていることが判明した。もし疲労していなければ、もっと早く主要な問題に気づき、治療を開始できていたはずだった。

救急医療サービス（EMS）従事者の現実は過酷だ。救急救命士や救急医療技術者の多くが12時間、24時間、48時間のシフトで働いている。ピッツバーグ地域では多くのEMS職員が大量の残業をこなし、その多くは自主的なものではない。

2023年の監査では、ピッツバーグ地域のEMS職員が日常的に18時間以上のシフトで働き、疲労のリスクを高めていることが判明した。研究によると、救急救命士とEMTの80%以上が疲労を報告している。

睡眠不足とEMSのシフト勤務に伴う疲労は、負傷や医療ミスの確率を高める。EMS職員の半数がシフト勤務前に6時間未満の睡眠しか取れていないという事実は深刻だ。

研究では、1日4～6時間の睡眠が14日間続くと、注意力が劇的に低下することが示されている。また、日勤と比較して、救急救命士やEMTを含む夜勤労働者は心血管疾患や心筋梗塞のリスクが高い。

解決策は存在する。30分という短時間でも、勤務中の仮眠や予定された休息は回復効果があり、リスクを軽減する可能性がある。筆者らの研究では、夜勤中の仮眠が健康とパフォーマンスにもたらす効果が実証されている。

アメリカ睡眠医学会や全米EMS医師協会など、睡眠医学の専門家や多数の公共安全専門団体が勤務中の仮眠を支持している。

しかし、データと専門組織の支持にもかかわらず、多くの雇用者と一般市民は「勤務中の睡眠」に否定的な見方を持っている。これがEMS雇用者の正式な仮眠政策策定の障壁となっている。

日本でも医師の働き方改革が議論される中、この問題は他人事ではない。2024年から医師の時間外労働に上限が設けられたが、救急医療現場の実態は依然として厳しい。

多くのEMS組織は既に仮眠を認めているが、正式な政策がない。職員が既に行っていることを公式政策として明文化することで、雇用者が職員を大切に思っていることを示し、実施方法を標準化して混乱を減らすことができる。

「カフェイン仮眠」という戦略もある。これは短時間の仮眠の直前にカフェイン飲料を摂取する方法で、カフェインが体内で代謝される前の短時間を活用し、覚醒度の向上に寄与する。