ベネズエラ石油の新たな運命：「呪い」から「希望」への転換点

37歳のマリア・エレナ・ポンボは、石油から作られた糸で「石油織物」という独特な壁掛け作品を制作している。石油が自分の人生を形作ったと彼女は語る。石油エンジニアだった父親は、石油の町カビマスに移住した後、母親と出会った。ベネズエラの石油富のおかげで、ポンボは首都カラカスの優秀な公立大学で無償教育を受けることができた。

しかし今、彼女は自分の世代が石油の恩恵を受けた「最後の世代」だと考えている。かつて国民の誇りだった石油は、今や多くのベネズエラ人にとって「呪い」となっているのだ。

石油大国の栄光と転落

数十年間、すべてのベネズエラ人は世界最大の石油埋蔵量を持つ国に住む特権を享受していた。ガソリンはほぼ無料で給油でき、教育やその他の公共サービスも大幅に補助されていた。学者たちは国家の気前良さの是非について議論したかもしれないが、国民は少なくとも手頃な価格のガソリンを国の石油の豊富さからの物質的恩恵として期待していた。

トランプ大統領の今月のベネズエラ軍事介入は、この富の源泉を掌握する試みでもあった。「我々は石油を使用し、石油を取得する」とトランプは1月3日の攻撃後のインタビューで述べ、独裁者ニコラス・マドゥロ大統領とその妻を拘束した。

興味深いことに、多くのベネズエラ人がこの攻撃を歓迎した。野党の人気指導者マリア・コリーナ・マチャドもトランプの行動を支持している。昨年2月、マチャドはドナルド・トランプ・ジュニアのポッドキャストに出演し、アメリカ人がなぜベネズエラを気にかけるべきかと問われた際、最初の答えは「石油とガス」だった。

「祝福」から「呪い」への変遷

1922年、カビマスの牧場で地元農民たちは爆音に続く黒い雨で目を覚ました。英蘭系企業シェルの作業員が石油を探して地面に穴を開けていたのだ。この発見は半世紀以上の相対的繁栄の時代の幕開けとなった。

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1930年代、影響力のある知識人アルトゥーロ・ウスラル・ピエトリは「石油を蒔く」必要があると論じた。石油利益を他産業の育成に投資すべきだという彼の言葉は、世代を超えて学童に繰り返し教えられてきた。しかし、ベネズエラは石油を蒔く代わりに、石油に依存するようになった。

1976年、ベネズエラ政府はアメリカ企業の資産を接収し石油産業を国有化、国営石油会社PDVSAを設立した。数年間、同社は繁栄し、世界で2番目に大きく影響力のある国営石油会社となった。

しかし1999年に社会主義者ウゴ・チャベスが権力を握ると状況は一変した。彼は数千人の高度な訓練を受けた従業員を党の忠誠者に置き換えた。石油は外交の道具となり、チャベスは小さな島国にペトロダラーを惜しみなく提供し、キューバへの石油供給も開始した。

現在の複雑な現実

2013年にチャベスが死去し、マドゥロが破綻した石油産業を継承した。2020年までに、ベネズエラの製油所は崩壊し、同国はイランからガソリンを輸入せざるを得なくなった。現在、ベネズエラは世界の石油生産量のわずか1%、日量100万バレルしか生産していない。

マドゥロが権力維持のために石油を友好国に贈与していたという認識が、一部のベネズエラ人をアメリカへの石油供与により寛容にさせている。「ベネズエラはキューバに支配された政府から、アメリカに支配された政府に移行している」と歴史学者ペドロ・ベニテスは述べている。

トランプ大統領は今月、ベネズエラが3000万～5000万バレルの石油をアメリカに提供し、この石油の売却が両国の「国民に利益をもたらす」と述べた。デルシー・ロドリゲス副大統領は、ベネズエラが売却から3億ドルを受け取ったと発表し、この急需の収入を歓迎した。

日本への示唆

この状況は日本にとっても重要な意味を持つ。エネルギー安全保障を重視する日本は、中東への依存度を下げるため供給源の多様化を図っている。ベネズエラの石油産業復活は、新たな供給源となる可能性がある一方で、地政学的リスクも伴う。

また、トヨタや三菱商事などの日本企業は、南米市場での事業展開を検討する際、政治的安定性を最重要視している。ベネズエラの現状は、資源豊富な国であっても政治的混乱が経済発展を阻害する典型例として、日本企業の投資判断に影響を与えるだろう。