エヌビディア一強に変化の兆し、AMDが20%のシェア獲得

1年前は99%、今は75%。この数字が示すのは、AI半導体市場で絶対的地位を築いてきたエヌビディアの牙城に、初めて本格的な亀裂が生じていることだ。

市場の地殻変動を示す数字

アリスタネットワークスのジェイシュリー・ウラル最高経営責任者（CEO）が2月13日の決算説明会で明かした数字は、AI業界に衝撃を与えた。同社のAI向け導入案件において、エヌビディアのシェアが99%から75%に低下し、AMDが20-25%を獲得したというのだ。

この発表を受け、エヌビディア株は3%下落する一方、AMD株は1%上昇した。数字だけ見れば小幅な動きだが、時価総額4.5兆ドルの巨人に対する市場の見方が変わり始めていることを示している。

アリスタは、AI用半導体を接続するネットワーク機器を提供する企業だ。同社の顧客動向は、AI業界全体のトレンドを映す鏡といえる。そのアリスタが、明確に「顧客がAMDを選ぶケースが増えている」と証言したのである。

エヌビディアが直面する二重の挑戦

興味深いのは、エヌビディアが二つの異なる方向から圧力を受けていることだ。一つはAMDからの直接的な競争、もう一つは自社の垂直統合戦略による既存パートナーとの関係変化である。

エヌビディアは2023年に独自のネットワーク技術「Spectrum-X Ethernet」を発表し、メタやオラクルが採用を決定した。これにより、従来アリスタに依存していたネットワーク部分も自社で手がけるようになった。皮肉なことに、エヌビディアの垂直統合戦略が、アリスタをAMDとの協業に向かわせる結果となっている。

AMDは2024年末、アリスタと提携してAI向けカスタムクラスターの構築を発表した。この動きは、単なる技術的な選択ではなく、エヌビディアへの依存度を下げたい顧客ニーズの表れでもある。

日本企業への波及効果

日本企業にとって、この変化は重要な意味を持つ。ソニーの画像センサー、東京エレクトロンの半導体製造装置、信越化学の半導体材料など、日本企業の多くがエヌビディアのサプライチェーンに組み込まれている。

AMDのシェア拡大は、これらの日本企業にとって新たなビジネス機会を意味する可能性がある。特に、AMDが台湾積体電路製造（TSMC）以外の製造パートナーを模索する中で、日本の半導体製造技術への注目が高まるかもしれない。

一方で、エヌビディアへの依存度が高い日本企業にとっては、リスク分散の必要性が浮き彫りになっている。市場の多様化は、短期的には不確実性を増すが、長期的には健全な競争環境の構築につながる可能性が高い。

変化の背景にある構造的要因

今回の変化は、単なる技術的な優劣ではなく、より構造的な要因に根ざしている。AI市場の成熟とともに、顧客は性能だけでなく、コスト効率性、供給の安定性、ベンダーロックイン回避を重視するようになった。

AMDの「MI300X」チップは、エヌビディアの「H100」に対して価格競争力を持ちながら、特定の用途では同等以上の性能を発揮する。また、AMDはオープンソースソフトウェア「ROCm」を通じて、開発者コミュニティとの関係構築にも注力している。

さらに、地政学的な要因も無視できない。米中貿易摩擦の中で、企業は単一ベンダーへの依存リスクを意識するようになっている。AMDの台頭は、こうしたリスク分散ニーズの表れでもある。