任天堂株価10%急落、メモリ不足が映すゲーム業界の新たな現実

86%の売上増を記録したにも関わらず、任天堂の株価が10%急落した。この一見矛盾する現象の背景には、ゲーム業界が直面する新たな構造的課題が潜んでいる。

好業績なのに株価急落の謎

2月4日、任天堂の株価は10%以上下落した。前日に発表された四半期決算では、売上高が前年同期比86%増と大幅な成長を記録し、利益も24%増加していたにも関わらずだ。

市場が注目したのは売上高の市場予想未達だった。しかし、より深刻な懸念は別のところにある。古川俊太郎社長が決算説明会で言及した「メモリ価格の上昇」だ。同社長は「現時点では業績に大きな影響はない」としながらも、「長期的にコスト高が続けば収益性に影響する可能性がある」と警告した。

Nintendo Switch 2は2025年6月の発売以来、同社史上最高の売上を記録するコンソールとなった。しかし、その成功の影で、新たなリスクが浮上している。

AI需要がゲーム業界を直撃

問題の核心は、ゲームコンソールに不可欠なDRAM（動的ランダムアクセスメモリ）の深刻な不足にある。市場調査会社TrendForceによると、2026年第1四半期のDRAM契約価格は前四半期比90-95%の上昇が予想されている。

この価格急騰の主因は、AI技術とデータセンターの爆発的な需要拡大だ。ChatGPTのような生成AIサービスや、企業のAI導入が加速する中、限られたメモリ供給をめぐって、ゲーム業界とテック業界が競合する構造が生まれている。

半導体業界のCEOは先月、この不足状況が2027年まで続くと予測している。つまり、任天堂をはじめとするゲーム企業は、今後数年間にわたってコスト圧迫に直面する可能性が高い。

Ortus Advisorsの日本株戦略責任者であるアンドリュー・ジャクソン氏は、「投資家はメモリコストが同社の利益率に与える影響を懸念し続けている」と指摘する。

Switch 2の正念場

任天堂は2026年をNintendo Switch 2の「正念場」として位置づけている。2月には人気シリーズの新作「Mario Tennis Fever」、3月には「Pokémon Pokopia」の発売を予定し、4月には「The Super Mario Galaxy Movie」の公開も控えている。

2023年に公開された最初のスーパーマリオ映画は、同社のコンソール売上を大幅に押し上げた。同社は今回も同様の効果を期待している。

Omdiaのシニアアナリストであるジェームズ・マクワーター氏は、「2026年はSwitch 2の将来にとって『成功か失敗か』を決める年になる」と述べている。同社がより幅広い大衆市場での支持を獲得できるかが鍵となる。

日本企業への波及効果

任天堂の株価下落は、日本のゲーム業界全体に影響を与える可能性がある。ソニーのPlayStationシリーズも同様のメモリ部品を使用しており、コスト上昇圧力は業界共通の課題となっている。

さらに、日本の電子部品メーカーにとっても複雑な状況だ。AI需要の拡大は新たなビジネス機会をもたらす一方で、従来の顧客であるゲーム業界との関係にも影響を与えかねない。

任天堂株は年初来で15%以上下落している。これは単なる一時的な調整なのか、それとも業界構造の変化を反映した新たな現実なのか。