中東情勢の緊迫化で日経平均3%超下落、石油価格急騰が市場を揺るがす

米イスラエルのイラン攻撃を受け、日経平均が3%超の大幅下落。ホルムズ海峡封鎖懸念で石油価格が急騰し、日本経済への影響が拡大している。

1,778ポイント。これは3月3日、日経平均株価が記録した下落幅だ。3.06%という大幅な下落は、週末に発生した米国とイスラエルによるイラン攻撃を受けて、投資家が一斉にリスク回避に走った結果である。

石油輸送の生命線が危機に

市場の動揺の震源地は、世界の石油・天然ガス輸送の要衝であるホルムズ海峡だ。この狭い海峡は世界の石油輸送量の約20%を担っているが、中東情勢の緊迫化により事実上の封鎖状態となっている。WTI原油先物は6%超の急騰を記録し、エネルギー価格の上昇が世界経済に暗い影を落としている。

野村證券の澤田真紀ストラテジストは「ホルムズ海峡を通過する船舶への攻撃報道が、昨日と今日の下落の要因となった」と分析する。石油・石炭製品、輸送機器、非鉄金属セクターが特に大きな打撃を受けた。

市場の混乱は株価だけにとどまらない。安全資産への逃避により、米ドルは一時157円台半ばまで上昇。円安の進行は、すでに高止まりしているエネルギー価格をさらに押し上げ、日本の輸入インフレ圧力を高めている。

興味深いのは、米国ナスダックの上昇を受けて当初は上昇していたハイテク株も、午後には売りに押されたことだ。グローバルな地政学リスクの前では、個別の業績や技術革新も色あせて見える。

日本は原油輸入の約90%を中東に依存している。ホルムズ海峡の封鎖が長期化すれば、製造業のコスト増加、電力料金の上昇、そして最終的には消費者物価への転嫁が避けられない。

特に自動車産業への影響は深刻だ。トヨタやホンダなどの輸送機器株が大幅下落したのは、原材料コストの上昇と輸送ルートの混乱への懸念を反映している。