育休中に職場が変わった——AIが奪うのは仕事か、それとも選択肢か

1年間の育休から戻ったとき、ダニエルの職場は別の業界になっていた。

オレゴン州ポートランドで自動車メーカーのソフトウェア開発者として働いていたダニエルは、2024年半ばに産休に入った。当時、AIでコードを書く人はほとんどいなかった。しかし1年後に復職しようとしたとき、AIの活用は「あれば便利」ではなく「できて当然」の基準になっていた。「私が身につけてきたスキル——コーディングの基礎的な作業——は、今やAIに外注することが求められています」と彼女は語る。

彼女のケースは、個人の不運ではない。育休という制度が設計された時代には存在しなかったリスクが、今まさに顕在化しつつある。

AIコーディングの「前」と「後」

OpenAIのCEO、サム・アルトマンはAIコーディングを「数兆ドル規模の市場になりうる」と述べ、マーク・ザッカーバーグは「今後18ヶ月以内にMetaのコードの大半はAIが書くようになる」と予測した。これは遠い未来の話ではない。

2025年5月、AnthropicとOpenAIがコーディング自動化ツールを相次いでリリースしたことで、ソフトウェア開発の仕事の性質が根本から変わった。コードを「書く」仕事から、AIが生成したコードを「監督する」仕事へ。ミネソタ州のあるエンジニアは「ソフトウェアエンジニアというより、操り人形師になった感じ」と表現する。

その変化は急激だった。彼女が2024年9月に復職した時点では、AIツールはStack Overflowの高機能版程度の位置づけだった。しかし1年後には、すべてのコード変更がAIモデルを通じてエラーチェックされ、AIがコーディング業務の大半を担うようになっていた。会社はエンジニアがどれだけAIを使ったかをランキングで管理するリーダーボードまで導入した。

Anthropicの最新モデル「Claude Opus 4.5」がリリースされた2025年11月、彼女は「開発チーム全体の四半期分の作業を、自分一人でこなした」と振り返る。その達成感の裏側には、「自分の役割がいつか自動化されるかもしれない」という不安が同居していた。

育休という「タイムラグ」が生む不均衡

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問題の本質は、技術変化の速度と育休という制度の設計の間にある「ずれ」にある。

英国でプロジェクトマネージャーとして育休中の女性は、上司から「休暇中にAIを勉強しておくように」と言われた。「とても傷つきました」と彼女は語る。育休給付をAI講座に充てる余裕はなく、そもそも育休中に学習を求められること自体が問題だと感じている。しかし、遅れをとれば解雇のターゲットになるかもしれないという恐れも拭えない。

非営利団体「Bring Women Back to Work」のドイツ代表、ダニエラ・グリーはこう指摘する。「システムは育休を一時停止ではなく、退場として扱っている。これは設計上の欠陥です」。

ダニエルは40件の求人に応募して、面接に進んだのはたった1件だった。求人票にはAI知識が求められると書かれていても、具体的にどんなスキルが必要かは明記されていない。「何が足りないのかを調べる方法すら分からなかった」と彼女は言う。

一方で、AIツールが育休明けの女性を助けた側面もある。ミネソタのエンジニアは、産後の疲労やホルモン変化で集中力が続かない中、デバッグなど深い思考を要する作業をAIに任せられたことを「本当に助かった」と話す。健康状態によっては、AIが「アクセシビリティツール」として機能する可能性もある。

日本社会への問い

この問題は、日本にとって他人事ではない。

日本は先進国の中でも育休取得率が高く、制度的には充実している。しかし、育休中の「スキルアップデート義務」については法的にも文化的にも曖昧な領域だ。ソニー、トヨタ、富士通といった大企業がAI活用を加速させる中、復職後のリスキリング支援は整備されているだろうか。

日本では少子化対策として育休の拡充が進められているが、「育休を取ると技術的に遅れる」という現実が広まれば、特に女性が育休取得を躊躇う要因になりかねない。ミネソタのエンジニアが「第二子を持つかどうか迷っている」と語ったように、AIによる雇用不安が家族計画にまで影響を及ぼし始めている。

労働力不足が深刻な日本では、育休明けの女性エンジニアを即戦力として活かすことは、企業にとっても社会にとっても重要な課題だ。しかし現状では、復職支援よりも技術変化の速度が上回っている。

ダニエルは今、景観建築の資格取得を考えている。「AIが生成したコードを修正するだけの仕事に意味を見出せない」と彼女は言う。「もしそれがこの業界の未来なら、それは私が望む仕事なのか」。