バスが「産科砂漠」に走る日

感謝祭の前週、フロリダ州トレントンの教会の駐車場に止まった1台のバスの中は、予約患者で満杯だった。ある妊婦にノンストレステスト（胎児の健康を確認する検査）が必要になったが、バスの中にスペースはない。看護師と通訳の保健教育士は顔を見合わせ、静かな教会の一角を借りて検査を完了させた。患者は、その日、適切なケアを受けることができた。

この小さなエピソードが示すのは、米国の医療システムが抱える大きな亀裂だ。250万人の出産可能年齢の女性が「産科砂漠」――産院も助産院も産科医師も存在しない郡――に暮らしている。全米の出産可能年齢女性の約4%に相当する。

「産科砂漠」とは何か

フロリダ州北中部の14郡のうち、産科医療への完全なアクセスを持つのはわずか3郡だ。6郡はアクセスが限定的で、残り5郡は完全な産科砂漠に分類される。そこには出産可能年齢の女性が約3,400人暮らしている。

2024年の報告書によると、フロリダ州の農村部にある病院21施設のうち18施設がすでに産科医療の提供を中止している。主な理由は資金不足だ。産科病棟の運営は採算が取りにくく、特に患者数が少ない農村部では維持が難しい。

産科砂漠に住む女性が最寄りの分娩病院まで移動する距離は平均35マイル（約56キロ）。医療へのフルアクセスがある郡の女性の平均9マイル（約14キロ）と比べると、その格差は歴然としている。移動距離が長くなるほど、母子の健康アウトカムが悪化することも研究で示されている。

バスが医療を届ける

この現実に対応するため、フロリダ大学は2025年2月、OB/GYN移動アウトリーチクリニックを開設した。2つの診察室、超音波検査機、尿・血液検査の設備を備えた改装バスが、週2回、固定のルートで地域を巡回する。ゲインズビル北東部、レイク・シティ、ブロンソン、トレントン――いずれも低所得層が多く、医療アクセスが限られた地域だ。

クリニックが設営されるのは、地域の家族支援センター、教会、公共図書館といった「すでに住民から信頼されている場所」だ。患者への費用は無料。保険がない患者には、メディケイド（低所得者向け公的医療保険）の申請支援も行う。2023年時点で、フロリダ州の出産可能年齢女性の7人に1人が無保険だった。

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診察時間は30〜60分と、従来の15〜20分より長く設定されている。医療的なケアだけでなく、交通手段の問題、食料不安、住居の課題にも対応する時間を確保するためだ。スタッフには助産師、看護師、医師助手に加え、プロモトーラ（ヒスパニック系コミュニティで活動するコミュニティヘルスワーカー）も含まれる。超音波画像はオンラインで母体胎児医学専門医が遠隔確認する。

2025年末までに、このクリニックは194人の女性に616回の診察を提供した。

日本が直視すべき「同じ問題」

この話は、遠い国のことではない。

日本でも、産科医の偏在と地方病院の分娩取りやめは深刻な問題だ。2000年代から続く産科医不足により、地方の分娩可能施設は年々減少している。厚生労働省のデータによると、分娩取り扱い施設数は2000年代初頭から約半数近くに減少した。少子化が進む中で「産む場所がない」という逆説的な状況が生まれている。

さらに、日本の高齢化社会では医療資源の配分が常に問題となる。若い世代の多い都市部と、高齢者が多く若い女性が少ない地方では、産科医療への需要と供給のバランスが大きく異なる。

フロリダ大学のモデルが示唆するのは、「施設を待つ医療」から「患者のいる場所へ行く医療」への発想の転換だ。現在、日本全国にも訪問診療や巡回診療の仕組みは存在するが、産科・周産期医療に特化した移動型クリニックの展開は限定的だ。

「見えない壁」を超えるために

移動クリニックモデルには課題もある。緊急合併症への対応、複雑な医療処置、分娩そのものはバスの中では提供できない。スタッフの確保も難しく、通常のクリニックや病院での勤務に加えて移動クリニックに参加できる医療従事者は限られる。

そして最大の課題は資金だ。患者から費用を取らないこのモデルは、助成金や寄付に依存している。米国ではメディケイドやACA（医療保険改革法）の見直しが進む中、さらに多くの患者が無保険になる可能性があり、移動クリニックへの需要は増す一方、財政基盤は不安定になりかねない。

現在、米国には約3,600台の移動医療クリニックが存在するが、そのうち母子保健サービスを提供しているのはわずか128台だ。産科砂漠が拡大する速度に、解決策の普及は追いついていない。