1億5000万人が遊んだ世界が、6月1日に消える

1億5000万人のプレイヤーが集い、一時は35億ドル（約5,000億円）の企業価値をつけたプラットフォームが、今年6月1日に静かに幕を閉じる。Rec Roomの終焉は、単なる一企業の失敗ではない。「メタバースで稼ぐ」という夢が、いかに困難であるかを改めて突きつけている。

何が起きたのか：数字が語る光と影

Rec Roomは、ユーザーが自分でゲームや体験を作り、他のユーザーが遊べるソーシャルゲームプラットフォームだ。Robloxに近いコンセプトで、VR対応を強みとしていた。2021年のピーク時には35億ドルという評価額を獲得し、VRとメタバースへの投資熱を象徴する存在だった。

しかし同社は閉鎖発表のブログ投稿の中で、率直にこう認めた。「私たちは、Rec Roomを持続的に収益化する方法を最後まで見つけられませんでした。コストが常に収益を上回り続けました」。さらに「VR市場の最近の変化と、ゲーム業界全体の逆風により、収益化への道はあまりにも険しくなった」と説明している。

ユーザー数は申し分なかった。1億5000万人という数字は、多くのゲームタイトルが羨むスケールだ。それでも事業は成立しなかった。ここに、プラットフォームビジネスの本質的な難しさが凝縮されている。

なぜ今なのか：VR市場の「静かな後退」

Rec Roomの閉鎖のタイミングは、VR業界全体が岐路に立っていることと無関係ではない。2021〜2022年にかけてMeta（旧Facebook）が「メタバース」を宣言し、業界全体が沸き立った。しかし現実は厳しかった。MetaのVR部門Reality Labsは、2023年だけで約160億ドルの損失を計上している。

VRヘッドセットの普及も期待ほど進まなかった。AppleのVision Proは3,499ドルという価格帯で一般消費者には遠い存在であり、Meta Questシリーズも「ゲーム機の一種」としては売れているが、日常的なソーシャル空間としての定着には至っていない。

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つまりRec Roomが直面したのは、「プラットフォームとしての失敗」ではなく、「市場そのものがまだ存在しない」という問題だったかもしれない。

日本市場への視点：任天堂、ソニー、そしてユーザー文化

日本のゲーム産業にとって、この出来事はどう映るだろうか。任天堂は長年、「ハードウェアとソフトウェアの一体化」という独自路線を守り、メタバース的な大規模プラットフォームへの参入に慎重な姿勢を保ってきた。ソニーはVR分野でPlayStation VR2を展開しているが、こちらも普及ペースは緩やかだ。

日本のゲームユーザーは、UGC（ユーザー生成コンテンツ）型のプラットフォームよりも、完成度の高いパッケージタイトルを好む傾向がある。RobloxやRec Roomのような「遊び場を自分で作る」文化は、日本ではマインクラフトを除いて大きく根付いているとは言えない。

その意味では、Rec Roomの閉鎖が日本市場に直接与える影響は限定的かもしれない。しかし「VRを使ったソーシャル体験のマネタイズ」という課題は、ソニーや日本のゲームスタートアップにとっても他人事ではない。

ユーザー数と収益は別物である、という現実

最も考えさせられるのは、「1億5000万人いても儲からない」という事実だ。

これはSNS黎明期にも繰り返された問いだ。ユーザーを集めることと、そこから収益を生み出すことは、まったく別の能力を必要とする。Robloxはバーチャル通貨「Robux」を軸にした経済圏を構築することで収益化に成功している。Fortniteは無料プレイ＋スキン販売というモデルを確立した。

Rec RoomはVRという「体験の深さ」を強みにしていたが、その深さがマネタイズの設計を複雑にしたとも言える。没入感が高いほど、広告は邪魔になる。課金アイテムは世界観を壊しかねない。VR空間における「自然な収益化」の答えは、まだ誰も見つけていない。