ホルムズ海峡：米海軍が直面する数十年で最も危険な任務

世界の石油の約20%が、幅わずか33キロメートルの海峡を通過している。もしその海峡が封鎖されたとき、最初に動くのは米海軍だ——しかし、その任務は数十年で最も危険なものになりうる。

「瓶の首」に潜む脅威

ペルシャ湾とオマーン湾をつなぐホルムズ海峡は、世界のエネルギー地図において代替不可能な要衝だ。サウジアラビア、イラク、クウェート、アラブ首長国連邦、そしてイランの原油の大半がここを通過する。日本にとっては輸入原油の約90%がこのルートに依存しており、「命綱」と呼んでも過言ではない。

しかし今、この海峡は三重の脅威にさらされている。イランが長年にわたって整備してきた非対称戦力——機雷、高速艇による群攻撃、そして精密誘導ミサイル——が、従来の海軍力による制圧を著しく困難にしているのだ。

機雷はとりわけ厄介な存在だ。安価で設置が容易なうえ、除去には膨大な時間とリソースを要する。湾岸戦争（1991年）では、米海軍の艦艇USS トリポリとUSS プリンストンが機雷に触れて大破した苦い経験がある。あれから35年、イランの機雷技術は格段に進歩している。

高速艇による「蜂の巣攻撃」も見逃せない。小型で機動性が高く、レーダーに映りにくい多数の艇が同時に大型艦を攻撃する戦術は、革命防衛隊海軍（IRGCN）が繰り返し演習で実証してきた。そしてシャハブシリーズやファテフシリーズといった弾道・巡航ミサイルは、射程と精度の両面で米軍の想定を超えつつある。

なぜ「今」なのか

2026年現在、中東情勢は複数の圧力が重なる局面にある。トランプ政権が復活させた「最大圧力」政策のもと、イランへの経済制裁は再び強化されている。イランの核開発をめぐる外交交渉は事実上停滞し、テヘランは「いかなる封鎖も辞さない」という姿勢を繰り返し示してきた。

同時に、フーシ派による紅海での商船攻撃が長期化したことで、世界の海運業界はすでに「中東リスク」を現実のものとして受け止めている。保険料は急騰し、一部の船社はスエズ運河ルートを避けて喜望峰回りに切り替えた。これがホルムズ海峡にも波及すれば、影響は桁違いに大きくなる。

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米海軍の立場から見れば、この任務の難しさは「勝つこと」ではなく「開いた状態を維持すること」にある。封鎖を防ぐためには常時プレゼンスが必要だが、そのプレゼンス自体が攻撃の標的となる。空母打撃群を湾内に展開すれば威力は増すが、狭い海域での脆弱性も増す。これは軍事的なジレンマであると同時に、政治的なジレンマでもある。

各ステークホルダーの視点

米国の視点から見れば、ホルムズ海峡の防衛はもはや「選択」ではなく「義務」だ。しかし国内では、中東への軍事関与に対する世論の疲弊も無視できない。議会では「なぜ米国の若者がペルシャ湾の石油ルートを守るために命を危険にさらすのか」という問いが再浮上している。

イランの視点では、ホルムズ海峡は最大の「交渉カード」だ。封鎖を実行すれば自国経済にも甚大なダメージを与えるため、実際の封鎖よりも「封鎖の脅威」を維持することに戦略的価値がある。

日本にとって、この問題は対岸の火事ではない。原油価格が1バレル10ドル上昇するごとに、日本の貿易収支は年間約1兆円悪化するという試算がある。エネルギー自給率が12%程度に過ぎない日本は、海上輸送ルートの安全に経済の命運を委ねている。トヨタや新日本製鐵のようなエネルギー集約型産業への影響は、サプライチェーン全体に波及する。

日本政府はこれまで、ホルムズ海峡の安全確保を事実上「米国任せ」にしてきた。しかし日米同盟の文脈で「応分の負担」を求める声が高まる中、自衛隊の中東派遣や掃海活動への関与をどこまで広げるかは、憲法解釈とも絡む難問だ。

中東産油国は複雑な立場に置かれている。サウジアラビアやUAEはイランとの緊張緩和を望みつつも、米国の軍事的プレゼンスに安全保障上の依存を続けている。2023年の中国仲介によるサウジ・イラン国交正常化は、この地域の力学が変化しつつあることを示唆している。

問われる「抑止」の論理

軍事専門家の間では、非対称戦力に対する従来の抑止論の有効性に疑問が呈されている。核抑止の論理は、相手が「失うものがある」ことを前提とする。しかし機雷を敷設する小型艇や、民間船を攻撃するドローンは、「失うもの」の計算が根本的に異なる。

一方で、「軍事的解決より外交的解決」を主張する論者は、イランの核合意（JCPOA）の復活や段階的な制裁緩和が、封鎖リスクを根本から低下させる唯一の道だと指摘する。しかし2026年現在、その道筋は見えていない。

エネルギー転換の観点からは、再生可能エネルギーの普及がホルムズ海峡への依存を長期的に低下させるという見方もある。しかしその転換が完了するまでには、まだ数十年を要する。当面の現実は、この33キロメートルの海峡が世界経済の急所であり続けるということだ。