高学歴女性が結婚から去る理由：離婚率90%の衝撃データが示す現実

アメリカで高学歴夫婦の離婚の90%を女性が申し立てる現象が話題に。日本の婚姻制度への示唆を探る。

90%。これは、アメリカの高学歴夫婦が離婚する際、女性が申し立てる割合です。一般的な離婚では女性の申し立ては70%程度ですが、大卒女性に限ると、この数字は驚異的な水準まで跳ね上がります。

数字が語る婚姻制度の現実

興味深いのは、高学歴夫婦の離婚率自体は低いということです。つまり、彼らはそもそも離婚しにくい。しかし、いざ離婚となると、ほぼ確実に女性が「この結婚を終わらせたい」と決断しているのです。

この現象は、TikTokやInstagramで「離婚コンテンツ」として可視化されています。「彼が一度も料理をしなかった台所」を前に泣く真似をする動画や、「彼が触ったことのないトイレの蓋」を見つめる投稿が話題になっています。笑いに包まれていますが、その背景には深刻な問題があります。

作家のリズ・レンツ氏は「多くの女性が『良い夫』と結婚しているが、その結婚は女性が家事・育児の責任者である限りでしか成り立たない」と指摘します。女性がその役割を拒否した瞬間、結婚は破綻するのです。

COVID-19は、多くの夫婦関係にとって試金石となりました。在宅勤務で夫がオンライン会議をする一方、妻が子どもの世話や家事を担当する光景が当たり前になりました。この期間中、家庭内労働の不平等が隠しようもなく露呈したのです。

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社会学者のジェシー・バーナードは1972年に「すべての結婚には2つの結婚がある。彼の結婚と彼女の結婚。そして彼の方が良い」と書きました。50年が経った今も、この構造は変わっていません。

研究によると、結婚した男性は独身時代より健康状態が改善し、経済的恩恵を受け、家事負担も軽減されます。一方、女性は週に5.5時間多く家事をこなし、「母親ペナルティ」により収入が減少し、精神的負担も増加します。

日本でも類似の傾向が見られます。厚生労働省の統計では、離婚調停の申し立ての約75%を女性が行っています。共働き世帯が増加する一方で、家事・育児の負担は依然として女性に偏っています。

日本企業が「女性活躍推進」を掲げる中、家庭内での役割分担の見直しも避けて通れない課題となっています。トヨタやパナソニックなどの大企業が男性の育児休暇取得を推進していますが、根本的な意識変革にはまだ時間がかかりそうです。

興味深いのは、離婚後の女性の方が精神的負担が軽減されるという調査結果です。「結婚している女性の方が、シングルマザーより家事負担が重い」という皮肉な現実があります。

フォーチュン500企業で、高学歴女性の90%が自主退職していたら、株主は黙っていないでしょう。マッキンゼーが調査に入り、CEOはCNBCで説明を求められるはずです。問題は明らかに組織側にあると判断されるでしょう。

なぜ結婚制度だけは、この「組織健全性」の観点で評価されないのでしょうか。「働きやすい職場ランキング」では育児支援や柔軟性が重視されるのに、結婚という「制度」の働きやすさは議論されません。