停戦の春：イランは米国との取引を受け入れるか

脆弱な停戦下のイランから、BBCチーフ特派員がリポート。米イラン交渉の現状、ホルムズ海峡問題、核合意の可能性と日本のエネルギー安全保障への影響を分析します。

橋が一本、崩れ落ちた。ミサイルによって。

タブリーズからテヘランへ向かう幹線道路の橋が先週の攻撃で崩落し、車はいま、曲がりくねった農道を迂回しながら12時間かけて首都を目指します。BBCチーフ国際特派員リーズ・ドゥーセがその道を走りながら見たのは、まだ残る橋々が春の日差しにきらめく光景と、トランプ大統領の言葉でした。「イランの橋を1時間ですべて破壊できる」——水曜日にフォックス・ビジネスに語ったその言葉は、沿道の風景と奇妙な対比を成していました。

停戦という「息継ぎ」の現在地

2週間の停戦は、あと1週間で期限を迎えます。イラン北西部の国境では、トルコから戻ってきた人々が行列を作っていました。「1カ月間、息子のいるトルコに避難していた」と語る白髪の銀行家。「私の街では、イスラエルと米国の空爆は主に軍事目標を狙っていた」と淡々と振り返りながらも、その表情には疲労が滲んでいました。

一方、明るい赤いダウンジャケットを着た若い女性は断言します。「停戦は続かない。イランはホルムズ海峡の支配権を絶対に手放さない」。国境を越えた男性は「トランプは絶対にイランを放っておかない。我々を飲み込もうとしている」と声を荒げました。

5週間にわたる戦争が残したものは、崩落した橋だけではありません。イスラム革命防衛隊（IRGC）の兵舎の廃墟、工場の残骸、そして何より、2月28日に暗殺された最高指導者アリー・ハメネイ師の不在。後継者となった息子のモジュタバー・ハメネイ師は、その攻撃で重傷を負ったとされ、いまだ公の場に姿を見せていません。

交渉テーブルの「距離」

日曜日の夜明け、JDバンス副大統領はイスラマバードへ飛び立ちました。「最終かつ最善の提案を持参した」という言葉は、交渉の余地がないことを示唆するものでしたが、その後の一連の発言は微妙に異なるトーンを帯びています。21時間に及ぶ協議で、米国側とイランの議会議長モハンマド・バゲル・ガリバフ師率いる代表団が向き合いました。

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両者の主張の隔たりは、依然として大きいです。米国は「核濃縮の完全停止・施設解体」「高濃縮ウランの搬出」「ホルムズ海峡の開放」「ハマスやヒズボラへの支援停止」を要求。対してイランは「完全な停戦」「制裁解除」「戦争被害の賠償」を求め、核濃縮については20年モラトリアムを拒否し、5年間の一時停止を提案しています。また、440kgの高濃縮ウラン（兵器級に近い60%濃縮）の引き渡しも拒んでいます。

イラン軍の最高作戦司令官は水曜日、「ペルシャ湾、オマーン海、紅海での輸出入をすべて停止させる」と警告を強めました。一方、パキスタン陸軍参謀長がテヘランに到着し、仲介努力を加速させています。ホワイトハウスは第2回協議をイスラマバードで行う方向で検討中と確認しており、停戦延長の観測も広がっています。

日本のエネルギー安全保障という「もう一つの戦場」

ここで日本の読者にとって切実な問いが浮かびます。ホルムズ海峡は、日本が輸入する原油の約90%が通過する海峡です。トヨタ、新日鉄住金、住友商事——日本の製造業と商社にとって、この海峡の安定は文字通り「血脈」に等しい。

イランが脅かすホルムズ海峡の封鎖が現実になれば、日本のエネルギーコストは急騰します。現在でも資源価格の高止まりは家計と産業を直撃していますが、海峡封鎖という最悪のシナリオでは、その影響は比較にならないほど深刻になります。岸田文雄政権以来、日本はエネルギーの多角化を進めてきましたが、中東依存からの完全な脱却には至っていません。

日本政府はこの交渉を固唾を飲んで見守っています。しかし、日本は交渉のテーブルにいません。米国とイランの二国間交渉、パキスタンの仲介——日本はその結果を「受け取る側」に過ぎません。