爆撃の中、地図アプリが命綱になる日

イランへの空爆が続く中、政府の緊急警報システムが存在しないイランで、市民手作りのマッピングツール「Mahsa Alert」が33万人以上に利用されている。情報の空白を埋める民間テクノロジーの可能性と限界を探る。

政府からの警報は、一度も鳴らなかった。

ドナルド・トランプ政権が主導するイランへの軍事作戦が始まって3週間以上が経過した2026年3月現在、米軍はイラン国内の9,000か所以上を攻撃したとされている。テヘランをはじめとする各都市では、爆発音と煙が日常の一部となりつつある。しかしイラン政府が市民に向けて発する公式の緊急警報システムは、存在しない。さらに追い打ちをかけるように、イラン史上最長のインターネット遮断が続いており、市民は情報の真空状態に置かれている。

そのような状況の中、33万人以上が頼りにしているのが、民間のデジタル権利活動家たちが作った一つのアプリだ。

「マフサ・アラート」とは何か

そのツールの名前は Mahsa Alert（マフサ・アラート）という。2022年にイラン警察の拘束中に死亡した22歳の女性、マフサ・アミニの名前を冠したこのプラットフォームは、ウェブサイトとスマートフォンアプリの両方で提供されている。開発したのは、米国に拠点を置くデジタル権利団体 Holistic Resilience の代表兼CEOである アフマド・アフマディアン 氏と、世界中のボランティアたちだ。

アプリの機能は実用的に設計されている。イスラエル軍が攻撃警告を出した地域へのプッシュ通知、確認済みの攻撃地点のマッピング、そして核施設や軍事拠点など「危険ゾーン」の表示。さらに、病院や薬局の場所、政府の監視カメラの設置位置まで記録されている。

特筆すべきは、インターネット接続が断たれた環境での使用を前提に設計されている点だ。アプリは意図的に軽量化されており、最新のアップデートファイル（APK）のサイズはわずか60キロバイト、通常でも100キロバイト以下に抑えられている。断続的にしかネットに接続できない環境でも、短い接続時間でデータを更新できる仕組みだ。

情報の信頼性を担保するため、ユーザーが Telegram ボットやSNSを通じて送ってくる報告は、OSINTの専門家を含むボランティアチームが検証・タグ付けしてから地図に反映される。現在、検証待ちの報告が3,000件以上バックログとして積み上がっているという。

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なぜ今、このツールが必要なのか

イランにおけるデジタル抑圧は、今に始まったことではない。Google マップはインターネット遮断により使用不可能で、国内メディアは国家管理下にある。そして2022年のマフサ・アミニ死亡事件をきっかけとした大規模抗議運動以降、政府は監視インフラをさらに強化してきた。戦争報道のための映像を国外に送ろうとしただけで逮捕されたという報告もある。

Mahsa Alert のユーザー数は、今年1月にイラン政府が反政府デモへの弾圧を強化した際に急増し始め、米国とイスラエルによる空爆開始後は「ほぼゼロから1日あたり10万人以上の利用者へ、わずか数日で急増した」とアフマディアン氏は語る。アプリが収集する限られた情報によると、ユーザーの28%がイラン国内からアクセスしていると見られている。

プラットフォームへの攻撃も相次いでいる。サービス妨害（DDoS）攻撃が定期的に仕掛けられており、ドメイン名を汚染しようとする試みも確認されている。さらに2月には、Mahsa Alert のブランド名を模倣した複数の偽ドメインが同じ日に一斉に登録されるという事態も起きた。

ボランティアの地図が照らすもの、照らせないもの

このような市民主導のデジタルツールは、Mahsa Alert が初めてではない。シリア内戦やロシアによるウクライナ侵攻においても、ボランティアによる記録・マッピングプロジェクトが紛争の実態を伝える重要な役割を果たしてきた。情報の空白を埋めるだけでなく、将来の記録や検証のための証拠保全という機能も担っている。

しかし、ボランティアプロジェクトには構造的な限界がある。最も大きな課題はリアルタイム性だ。報告の検証に時間がかかる以上、本来の意味での「事前警報」にはなりえない。アフマディアン氏自身も「リソースがもっとあれば」と率直に語る。

同氏はこう付け加えた。「いつかMahsa Alertが必要なくなる日が来ることを願っています。そのときは、イランの未来のための別の緊急連絡や調整ツールに生まれ変わることができる」

この言葉には、ツールの目標が単なる戦時の情報提供にとどまらず、イランの市民社会のデジタルインフラ再建という長期的なビジョンが込められている。